押出形材 継目無管 棒及び線
規格改正内容の概要
押出製品JIS規格票
●本社 〒103-0026 東京都中央区日本橋兜町6-5 TEL. 03-5847-2890 FAX. 03-6861-3850 ●技術統括本部 〒103-0026 東京都中央区日本橋兜町6-5 TEL. 03-5847-2896 FAX. 03-6861-3851 ●営業本部東京統括部 〒103-0026 東京都中央区日本橋兜町6-5 TEL. 03-5847-2950 FAX. 03-6861-3851 ●営業本部中部統括部 〒460-0022 名古屋市中区金山1-13-13 金山プレイス TEL. 052-324-4716 FAX. 052-324-4732 ●営業本部関西統括部 〒530-0005 大阪市北区中之島3-3-3 中之島三井ビル TEL. 06-6479-5201 FAX. 06-6479-6309 などにおける株式会社 UACJ の登録商標です。 は、日本、米国、中国および欧州連合商標(EUTM) UACJ 、
A-1-001
改4
①17.11.3,0 (C)
押出製品JIS規格票
JIS H 4040 / 4040 / 4100 に対応する国際規格との整合化に伴い、
規格改正内容の概要
2012年に全面改正された ISO 6362(押出材)及び ISO 6363(引抜材) に合わせ、
2015 改正
当該JISが 2015年に改正されました。 本冊子には、JIS H 4040、JIS H 4040、JIS H 4100 の規格改正の主要な内容一覧表と
JIS
JIS規格に規定の合金番号一覧 H4080
H4100
種類
H4000
H4040
H4080
H4100
合金番号
板
棒
管
形
合金番号
板
棒
管
形
1085
○
−
−
−
5154
○
○
○
−
1080
○
−
−
−
5254
○
−
−
−
1070
○
○
○
○
5454
○
○
○
○
1060
○ ●
○ ●
−
○ ●
5456
● ○
−
−
−
1050
○
○
○
○
5754
○
○
○
−
1050A
○
○
○
−
5056
−
○
○
−
導電率
1100
○
○
○
○
5082
○
−
−
−
1200
○
○
○
○
5182
○
−
−
−
寸法許容差の変更点
1100A (1N00)
○
−
−
−
5083
○
○
○
○
1230A (1N30)
○
−
−
−
5086
○
○
○
○
2011
−
○
○
−
5110A (5N01)
○
−
−
−
2014
○
○
○
○
5041 (5N02)
−
○
−
−
2014A
○
○
○
○
6005A
−
○
○
○
2017
○
○
○
○
6060
−
○
○
○
2017A
○
○
○
○
6061
○
○
○
○
2117
−
○
−
−
6262
−
○
○
−
2219
○
○
−
−
6063
−
○
○
○
2024
○
○
○
○
6101
○ ●
○ ●
○ ●
○ ●
2030
−
○
○
−
6181
−
○
−
−
規格改正内容の一覧表
2124
○ ●
−
−
−
6082
○
○
○
○
3003
○
○
○
○
6463
−
−
○ ●
○ ●
寸法許容差の変更点
3102
−
−
○ ●
○ ●
6005C (6N01)
−
○
○
○
3103
○
○
○
○ ●
7003
−
○
○
○
3203
○
−
○
○
7005
−
−
−
○
3004
○
−
−
−
7010
○
−
−
−
3104
○
−
−
−
7020
−
○
○
○
3005
○
−
−
−
7049A
−
○
−
−
3105
○
−
−
−
7050
○ ●
○
○
○
3021
−
−
○ ●
○ ●
7075
○
○
○
○
5005
○
−
○
−
7475
○
−
−
−
5021
○
−
−
−
7178
○
−
−
−
5042
○
−
−
−
7204 (7N01)
○
○
○
○
5050
○ ●
○
○
−
8021
○
−
−
−
5251
−
−
○
−
8079
○
−
−
−
5052
○
○
○
○
規格改正内容 共通部分の一覧表
JIS
H 4040
3
アルミニウム及びアルミニウム合金の棒及び線
規格改正内容の一覧表
5 12
押出棒 引抜棒及び引抜線 引抜棒 引抜棒及び引抜線 引張試験 試験片の種類 附属書A(規定)引張試験片の採取位置
JIS
H 4080
12-16 16 18-19 20-22 19 21
アルミニウム及びアルミニウム合金継目無管 23 28 30 32 34
押出管の径の規定 / 曲がり規格 押出管の肉厚の規定 引抜管の径の規定 引抜管の肉厚の規定
JIS
H 4100
JIS H 4100
H4040
JIS H 4080
H4000
JIS H4000は、2014年度改正JIS規格に追加の合金 JIS H1480導体規格から追加統合(2006年度改正) 現行JIS規格に規定の合金 2015年度改正JIS規格に追加の合金 (ISO規格整合化) − 規定なし
1
H 4040 / 4080 / 4100
種類
※ ( ) 内は, 旧合金番号を示す。
1
JIS規格に規定の合金番号一覧
JIS H 4040
主要なチェックポイントを、新旧JIS規格票を比較しながら解説してあります。
アルミニウム及びアルミニウム合金の押出形材
規格改正内容の一覧表
35
寸法許容差の変更点 全般 / 外郭形状規格 / 隅角の半径規格 断面許容差の規定 断面許容差の適応例 引張試験 試験片の種類 曲げ試験 内側半径の規定 出典: (財) 日本規格協会規格票 JIS H 4040, JIS H 4080, JIS H 4100
40 41 45 45 45 2
JIS
H 4040 / 4080 / 4100
アルミニウム及びアルミニウム合金 規格改正内容 共通部分の一覧表 改正内容
2 引用規格
JIS規格票
JIS規格票
掲載頁
変更 追加 削除
JIS
H 4040(棒及び線)
○
JIS Z 2201(金属材料引張試験片)
○
JIS Z 2204(金属材料曲げ試験片)
02
JIS規格票
掲載頁
JIS
H 4080(継目無管)
02
JIS Z 2201(金属材料引張試験片)
改正理由
掲載頁
JIS
H 4100(押出形材)
02
JIS Z 2201(金属材料引張試験片)
JIS Z 2241 (金属材料引張試験方法) に統合
JIS Z 2204(金属材料曲げ試験片)
JIS Z 2248 (金属材料曲げ試験方法) に統合
○
JIS H 1351(分析方法通則)
JIS H 1351(分析方法通則)
JIS H 1351(分析方法通則)
分析方法に共通な一般事項の明確化
○
JIS H8711(応力腐食割れ試験方法)
JIS H8711(応力腐食割れ試験方法)
JIS H8711(応力腐食割れ試験方法)
ISO整合化により追加
○
EN 754-1(検査及び引渡の技術的条件)
EN 754-1(検査及び引渡の技術的条件)
○
EN 755-1(検査及び引渡の技術的条件)
EN 755-1(検査及び引渡の技術的条件)
07
5.2 化学成分
表 2 の合金番号 5N02, 6N01, 7N01 ▶ 5041, 6005C, 7204 ※次回改正まで旧合金併記, その後削除
○
18
5.6 応力腐食割れ性
ISO整合化により追加 EN 755-1(検査及び引渡の技術的条件)
ISO整合化により追加
07
03
表 2 の合金番号 6N01,7N01 ▶ 6005C,7204
表 2 の合金番号 6N01,7N01 ▶ 6005C, 7204
※次回改正まで旧合金併記, その後削除
※次回改正まで旧合金併記, その後削除
16
5.5 応力腐食割れ性
11
5.6 応力腐食割れ性
ISO整合化に伴う改正
7075-T73 シリーズで応力腐食割れ性を規定
○
国際合金として登録済みの名称に変更
表 6−導電率及び機械的性質
合金番号 7075 の質別 T73, T73510 及び T73511 の厚さ 20 mm 以上の材料について, 注文者から応力腐食割れ性の要求がある場合は, 次による。 a) 導電率及び機械的性質は, 7.5 及び 7.2 によって試験を行い, 表 6 による。 b) 応力腐食割れ性は, 7.6 によって試験を行い, 応力腐食割れを生じてはならない。 を追加
機械的性質
導電率 LACS% a) 39.7 以上 39.7 以上 39.7 未満
表 3 又は表 4 による。 表 3 又は表 4 による。ただし, 耐力は, 表 3 又は表 4 に規定 された下限値に, 85 N/mm2 を加えた値を上限値とする。
注記 1 N/mm2=1 MPa 注 a) 表 5 の注 a)による。
○ ○
24
37
7.1 分析試験
24
JIS H 1351を追加
分析方法に共通な一般事項の明確化 アルミニウム純度の表し方の明確化
アルミニウム純度 99.00 %以上の成分値の表し方は, JIS H 1351による。 を追加
38
7.6 応力腐食割れ試験
24
7.4 応力腐食割れ試験
7.6 応力腐食割れ試験
25
試験方法(JIS H8711等) を追加
○
ISO整合化に伴う改正
応力腐食割れ試験は, JIS H 8711, EN 754-1 又は EN 755-1 によって行う。 注記 1 EN 754-1 及び EN 755-1 には, ASTM G47 が引用されているため, ASTM G47 は, EN 754-1 及び EN 755-1 と同等である。 注記 2 EN 754-1 は, 対応国際規格である ISO 6363-2 に記載がないが, 記載漏れであるため追加した。
38
7.7 試験試料の採取数
応力腐食割れ試験は, JIS H 8711 又は EN 755-1によって 行う。 注記 EN 755-1には, ASTM G47 が引用されているため, ASTM G47 は, EN 755-1と同等である。
25
7.5 試験試料の採取数
7.7 試験試料の採取数
25
旧JISは,箇条 8. 検査 c) で規定
○
8 検査 ○
3
○
JIS H 4040 / 4080 / 4100 規 格 改 正 内 容 共 通 部 分の一覧 表
改正箇所
2015 改正
ISO整合化に伴う改正
旧JIS ① 1 m 当たり 3 kg 以下のものは通常 1000 kg 及びその端数を一組とし,任意に1本採取 ② 1 m 当たり 3 kg を超えるものは通常 2000 kg 及びその端数を一組とし,任意に1本採取 ③ 規定なし
38 試料の採取方法を 箇条 7.7 試験試料の採取数に移動
新JIS ① 1 m 当たり 1 kg 以下のものは,1000 kg 及びその端数を一組とし,任意に1本採取 ② 1 m 当たり 1 kg を超え 5 kg 以下のものは,2000 kg 及びその端数を一組とし,任意に1本採取 3000 kg 及びその端数を一組とし,任意に1本採取 ③ 1 m 当たり 5 kg を超えるのものは,
➡ 25
26 ISO整合化に伴う改正
4
JIS
H 4040
アルミニウム及びアルミニウム合金の棒及び線 規格改正内容の一覧表
改正箇所
2015 改正
改正理由
変更 追加 削除
○
○
○
断面形状が正方形,長方形及び正六角形の場合には, 角の半径が 指定されている形状には適用しない。 を追加
○
掲載頁
○
ISO整合化に伴う改正
18
ISO整合化に伴う改正
15
合金番号 5N02 ▶ 5041 に変更
○
※次回改正まで旧合金併記, その後削除
適用する断面形状の明確化
旧規格では, 「定義」 の箇条で規定して いたが,断面形状は定義ではなく適用 範囲が良いとした
JIS H4100(形材) の中実形材との 適用区分の明確化
隅角の半径が指定される場合 H4100 を適用し,指定ない場合 H4040 を適用 するに改正した✽1
01
01
○
質別 "F" 削除 1070, 1050, 1100, 1200, 3003, 5052, 5056
ISO整合化に伴う改正
13
○
1100-H14, H18 耐力 注(12) 削除
ISO整合化に伴う改正
13
○
3003-H12, H14, H16, H18 耐力,伸び 注(12) 削除
ISO整合化に伴う改正
15
○
5052-H34 伸び,H38 耐力,伸び 注(12) 削除
ISO整合化に伴う改正
16
○
注 (12) 注文者の要求があった場合に,受渡当事者間で取り決め られる保証値。 を削除
ISO整合化に伴う改正
17
ダイクエンチ (プレス熱処理)適用範囲(合金・質別) の拡大
ISO整合化に伴う改正
押出棒 / 引抜棒 ○
注記 対応国際規格の変更
○
溶体化状態を保つための冷却速度の適用対象として, 2011, 2017A, 6060, 6061, 6262, 6063, 6082 を追加
ISO 5193, ISO 6365-1 及び 7274 を削除
統合・廃止されたため削除
01
ISO 6362-7, ISO 6363-3 を追加
ISO整合化に伴う改正
01
○
国内製造実績に合わせた 押出棒
円形断面以外の棒における適用規格 の明確化 ✽1 参照
旧JIS
新JIS
2017-T4, 2017A-T4 / T4510 / T4511 6101-T7, 6005A-T6, 6005C(6N01)-T6 6060-T4 / T6 / T64 / T66 6061-T4 / T4511 / T6 / T6511 6262-T6, 6063-T4 / T6 / T66 6082-T4 / T6, 7003-T6 7204(7N01)-T4 / T6, 7020-T6
03
4 合金番号・形状・等級及び記号 表1 で, 次のように変更 種類, 等級及び記号 ▶ 合金番号, 製品区分, 等級及び記号 に変更
○
合金番号 5N02,6N01,7N01 ▶ 5041,6005C,7204 に変更
○
※次回改正まで旧合金併記, その後削除
○
04
ISO整合化に伴う改正 (適用除外なしとし,耐力規定のもの 全て適用)
5.5 導電率
※次回改正まで旧合金併記, その後削除
○
18
表 xx に規定する寸法以外の xx は,受渡当事者間の協定による。 を本文に追加
国内の商取引の実態に合わた
19
○
許容差を片側だけに指定する場合,全許容範囲と同一範囲で (+) 側 だけ又は (−) 側だけとしてもよい。 に変更 ▶ 旧JIS では「表の数値の 2 倍とする」と規定
ISO整合化に伴う改正
19
○
「プラス・マイナス許容差」 ▶ 「両側許容差」に, 「マイナス許容差」 ▶ 「片側許容差」に変更
国内における呼称に合わせた
32
適用範囲の規定に整合させた
21
表13 長さの許容差の長さで 5000 を超え ▶ 5000 を超え 8000 以下 に変更
長さ範囲に上限を設けた
22
表14 平らさで 規定を適用しない質別に H111, H112 を本文に追加
ISO整合化に伴う改正
22
各箇条共通内容
09 ○
ISO整合化に伴う改正
11
ISO整合化に伴う改正
09
5083-H112 耐力 ≧140 ▶ ≧110 に改正
○
5
2011-T3, T8, 2024-T3, T3510, T3511, T81, T8510, T8511を削除
○
注 (d) 押出後の冷却が制御され, 室温で固溶状態が保たれた 材料に適用してもよい。 を追加
○
溶体化状態を保つための冷却速度の適用対象として, 2011, 2017, 2017A, 6005C, 6061, 6262, 6063, 7003, 7204(7N01), 7020 を追加 6060 など 4 合金では対象となる質別を追加
11 国内製造の実態に合わせた
▶ 12 ページへ
6 寸法許容差
表 3 で, 次のように変更
○
2011-T3 / T8 2017A-T3 / T351 6060-T39 / T89 6061-T39 / T89 6262-T8 / T9 6063-T39 / T89 6082-T39 / T8 / T89
適用を明確にした
表 5 として記載
押出棒 合金番号 6N01,7N01 ▶ 6005C,7204 に変更
̶
03 国際合金として登録済みの名称に 変更
5.3 機械的性質 ただし,合金番号1070, 1060, 1050, 1100, 1200, 3003, 5052, 5N02, 5056, 6101 及び 6063 の耐力は,注文者の 要求のあるものにだけ適用する。 との規定を削除
引抜棒
6005A-T6, 6060-T6 6082-T4 / T6, 6101-T6
棒及び線の定義変更 定義から 断面の形状は円形,正方形,長方形及び正六角形。 断面の形状が正方形,長方形及び正六角形の場合は, 全長に わたって, 角が丸くてもよい。 の文章を削除
13
ダイクエンチ (プレス焼入れ)可能な材質・質別一覧表
3 用語及び定義
○
掲載頁
表 4 で, 次のように変更
JIS規格票
1 適用範囲 断面形状が円形,正方形,長方形(短辺の長さが長辺の長さの 1/10を超える形状)及び正六角形の棒及び線に適用する。 を追加
JIS規格票
JIS H 4040 規 格 改 正 内 容の一覧 表
改正内容
改正理由
引抜棒 ○
改正箇所
改正内容
変更 追加 削除
13
6.2 押出棒(長方形断面) ○
○ ○
13 ○
表12 幅及び厚さの許容差(特殊級) で 厚さが幅の1/10 以下の材料の規格値を削除
▶ 12 ページへ
6
JIS H 4040 規格改正内容の一覧表 改正箇所
改正内容
改正理由
変更 追加 削除
JIS規格票
掲載頁
表15 曲がりで, 次のように変更
23
○
規定を適用しない質別に H111, H112 を本文に追加
ISO整合化に伴う改正
23
○
任意の箇所の長さの曲がりは, 注文者からの要求がある場合だけ に適用する。 を本文に追加
○
23 ○
表16 ねじれで, 次のように変更 長さ 1000 mm につき ▶ 任意の箇所の長さ 1000 につき 全長につき ▶ 5000 以下の全長につき に変更
○
規定を適用しない質別に H111, H112 を本文に追加
○
任意の箇所の長さのねじれは, 注文者からの要求がある場合だけ に適用する。 を本文に追加
○
表17 直角度で 直角度は, 注文者からの要求がある場合 に 適用する規定を本文に追加
国内製造実態に合わせ 長さの上限を設定
24
ISO整合化に伴う改正
24
○
○
24
6.3.1.1 押出棒(円形・正方形・正六角形断面) の直径及び対辺距離 の許容差で 押出棒(円形断面) は直径 8 mm 以上 350 mm 以下の寸法範囲 を, 押出棒(正方形・正六角形断面) は対辺距離 10 mm 以上 220 mm 以下の寸法範囲を適用する。 を本文に追加
ISO整合化に伴う改正
○
表19, 表 20 円形・正方形・正六角形断面の直径及び対辺距離の 許容差及び真円度で 真円度の欄を直径及び対辺距離の許容差と同じ表に最大値として 追加 ▶ 14 ページへ
旧JISの本文で 「径の許容差に真円 度の許容差を含む」 と規定しただけ で明確でなく, 真円度は最大径-最小 径の差で求めるため最大値を規定
26
○
6.3.1.2 押出棒(円形・正方形・正六角形断面) の長さの許容差で 押出棒(円形断面) は直径 8 mm 以上 350 mm 以下の寸法範囲 を, 押出棒(正方形・正六角形断面) は対辺距離 10 mm 以上 220 mm 以下の寸法範囲を適用する。 を本文に追加
ISO整合化に伴う改正
26
表 22, 表 23 円形・正方形・正六角形断面の曲がりで 「全長につき 1000 mm 当たりの数値」 ▶「 全長 (lt) につき (数値)× lt/1000 以下」に変更 ▶ 16 ページへ
○
ISO整合化に伴う改正
○
規定を適用しない質別に H111 を本文に追加
ISO整合化に伴う改正
○
任意の箇所の長さの曲がりは, 注文者からの要求がある場合だけ に適用する。 を本文に追加
27
27
28
○
規定を適用しない質別に H111 を本文に追加
ISO整合化に伴う改正
28
○
任意の箇所の長さのねじれは, 注文者からの要求がある場合だけ に適用する。 を本文に追加
○
表 25 ねじれで 直角度は, 注文者からの要求がある場合 に適用する規定を本文 に追加
29
ISO整合化に伴う改正
31
○
規定を適用しない質別に H111 及び TX510 を本文に追加
国内の商取引の実態に合わせた
31
○
任意の箇所の長さの曲がりは, 注文者からの要求がある場合だけに 適用する。 を本文に追加
31
表 32 ねじれで 長さが 5000 を超えるもの 欄を削除
表中から削除し,本文に規定
31
○
規定を適用しない質別に H111 及び TX510 を本文に追加
国内の商取引の実態に合わせた
31
○
任意の箇所の長さのねじれは, 注文者からの要求がある場合だけに 適用する。 を本文に追加
○
▶ 19 ページへ 表 33 直角度を追加 ただし,注文者からの要求がある場合 を本文に追加
ISO整合化に伴う改正 国内の商取引の実態に合わせた
31
表 34 隅角の半径で 改正前の規格を 合金グループ 1 とし,新たに 合金グループ゚2 を追加 ▶ 18 ページへ
ISO整合化に伴う改正
32
厚さ範囲に 厚さ 40 を超え 60 以下 を追加
ISO整合化に伴う改正
32
ISO整合化に伴う改正
32
○
31
6.5 引抜棒及び線(円形断面) 表 35, 表 36 直径の許容差及び真円度で 直径区分に 65∼100 を追加
▶ 20 ページへ
○
表 37 長さの許容差で, 直径最大を 65 ▶ 100 に変更
ISO整合化に伴う改正
33
○
表 38 曲がりの許容差で 直径最大を 65 ▶ 100 に変更
ISO整合化に伴う改正
34
JIS H 4080 及び JIS H 4100 と同一の表記に変更
34
国内の商取引の実態に合わせた
34
6.6. 引抜棒(正方形・正六角形断面)及び引抜線(正方形・正六角形 断面) の寸法の許容差及び形状で 6.5 対辺距離が 80 mm 以下の引抜棒及び引抜線の寸法・形状の 許容差は次による。 を削除
個別規格票に規定されている
34
表 39, 表 40 対辺距離の許容差で 対辺距離区分に 80∼100 を追加
ISO整合化に伴う改正
34
▶ 18 ページへ
「 任意の箇所の長さ 300 につき 0.6 以下 及び 全長 (lt) につき 2× lt/1000 以下 」に変更
○ ○
規定を適用しない質別に H111 及び TX510 を本文に追加 性能規定の対象外である F を削除
6.6 引抜棒及び線(正方形,正六角形断面) ○
28 国内の商取引の実態に合た
ISO整合化に伴う改正
表 31 曲がりで 見出し欄に 幅 200 以下 及び 厚さ 2 以上 60 以下 を追加 ▶ 18 ページへ
○
国内製造実態に合わせ 長さの上限を設定
表 27, 表 28 幅及び厚さの許容差で 厚さの許容差の範囲に 厚さ区分(40∼60) を追加 ▶ 16 ページへ
30
27
表 24 正方形・正六角形断面のねじれで 長さ 1000 mm につき ▶ 任意の箇所の長さ 1000 につき 全長につき ▶ 5000 以下の全長につき に変更
○
7
27
29
国内の商取引の実態に合わせた
○
6.3.2.3 押出棒(円形・正方形・正六角形断面) の曲がりで 押出棒(円形断面) は直径 8 mm 以上 350 mm 以下の寸法範囲 を, 押出棒(正方形・正六角形断面) は対辺距離 10 mm 以上 220 mm 以下の寸法範囲を適用する。 を本文に追加
○
○
個別規格票に規定されている
30
○
25
6.4. 引抜棒(長方形断面)及び引抜線(長方形断面) の寸法の 許容差及び形状で 厚さが 2 mm 以上 40 mm 以下, 幅が 200 mm 以下の 引抜棒及び引抜線の寸法並びに形状の許容差は次による。 を削除
表中から削除し,本文に規定
○ JIS H 4080 及び JIS H 4100 と 同一の表記に変更
掲載頁
表 29 長さの許容差で, 長さ 5000 を超えるもの 欄を削除
○
6.3 押出棒(円形・正方形・正六角形断面)
○
JIS規格票
表 30 平らさで 規定を適用しない質別に H111 及び TX510 を本文に追加
○
24 国内の商取引の実態に 合わせ追加
改正理由
JIS H 4040 規 格 改 正 内 容の一覧 表
JIS H 4080 及び JIS H 4100 と 同一の表記に変更
○
改正内容
変更 追加 削除
6.4 引抜棒及び線(長方形断面)
全長 (lt) につき 1000 mm 当たりの数値 ▶ 全長 (lt) につき (数値)× lt/1000 以下 に変更 ▶ 12 ページへ
○
改正箇所
28
○
▶ 22 ページへ
8
JIS H 4040 規格改正内容の一覧表 改正箇所
改正内容
改正理由
変更 追加 削除
○
○
○
JIS Z 2201(金属材料引張試験片) を削除
37
過電流式導電率計に対しては複数ある ことから, 「JIS H0505に規定の条件」 を付記することで整合性を持たせた
38
新 JIS マーク表示制度に対応
38
○
JIS Z 2204(金属材料曲げ試験片) を削除
ねじれ c), e) 表16 l)
直角度 f)
表17
7.5 導電率試験 ○
過電流式導電率計で測定する場合は, JIS H0505に規定された条件 を追加
9 表示
表25 g)
表26 m)
表32 l)
表33
表34 m)
a)
○
この規格の全ての要求事項に適合した を追加 規格番号及び種類・等級・質別(種類・等級・質別は, 記号でも よい。) ▶ 規格番号及び製品番号(記号及び質別) に変更
○
実態に合わせて変更
○
製品区分と断面形状との組合せによる寸法の許容差及び形状に ついて, どの表を適用するか一覧表で規定 ▶ 10 ページへ
38
製品形状及び厚さにより試験片の採取位置を明確化
表40 h)
表36 h)
表38
表42
表43 l)
表44 g)
表45 m)
対辺距離 10 mm 以上 220 mm 以下の押出棒(正方形・正六角形断面) に適用する。 押出棒では, 質別 O, H111, H112 及び TX510 の材料には適用しない。
また, 引抜棒及び引抜線では, 質別 O, H111 及び TX510 の材料には適用しない。 d)
任意の箇所の長さの曲がりは, 注文者の要求がある場合だけに適用する。
任意の箇所の長さのねじれは, 注文者の要求がある場合だけに適用する。
e)
注文者の要求がある場合だけに適用する。
f)
正方形の断面形状だけに適用する。
g)
要求される寸法許容差及び形状に ついて分かり易くするため追加規定
42
附属書A(規定) 引張試験片の採取位置 ○
表39 h)
直径 8 mm 以上 350 mm 以下の押出棒(円形断面) に適用する。
b)
c)
附属書JA(参考) 製品区分と断面形状との組合せによる寸法の許容差及び形状
9
隅角の半径 表18 m)
表24 l)
表35 h)
追加
JIS Z 2248(金属材料曲げ試験 方法) に統合
7.3 曲げ試験
表31
表36 h)
表41 i)
追加
40
表23 k)
追加 変 更 追加
37
ISO整合化に伴う追加・改正
表22 k)
追加
適用可能試験片形状を明確にした
▶ 21 ページへ
表23 k)
j)
追加
▶ 19 ページへ
試験片の採取位置を附属書 A に規定
表22 k)
追加
試験片の種類を 表 46 に規定
○
曲がり c), d) 表15 k)
表30
追加
○
適用する形状
○
表36 h)
表35 h)
追加
7.2 引張試験
表35 h)
表40 h)
追加
37
表14 j)
表37 i)
表39 h)
追加 変 更
JIS Z 2241(金属材料引張試験 方法) に統合
平らさ c)
表20 h)
表29 i)
変 更 追加
37
表36 h)
追加 変 更 追加
ISO整合化に伴う改正
表19 h)
真円度
表21 i)
変 更 追加 変 更 追加
36
表21 i)
変 更 追加
ISO整合化に伴う改正
表35 h)
正方形 正六角形
円形
変 更 追加
36
表28 h)
追加 変 更
▶ 18 ページへ
表13 i)
表20 h)
表27 h)
追加
表 45 隅角の半径で 対辺距離の範囲に 80 を超え 100 以下 を追加
長さ
表19 h)
長方形
追加
○
表20 h)
追加
任意の箇所の長さのねじれは, 注文者からの要求がある場合だけ に適用する。 を本文に追加
国内の商取引の実態に合わた
表19 h)
対辺距離
h)
追加
○
ISO整合化に伴う改正
36
直径又は
追加 変 更 追加 変 更 追加
○
表 44 直角度を追加 ただし,注文者からの要求がある場合 を本文に追加
国内の商取引の実態に合わた
表28
追加
▶ 19 ページへ
表12 h)
表27 h)
変更
規定を適用しない質別に H111 及び TX510 を本文に追加
36
表11
変 更 追加
○
表 43 ねじれの許容差で 長さが 5000 を超えるもの 欄を削除し,対辺距離最大を 80 ▶ 100 に変更
36
厚さ
h)
追加
○
ISO整合化に伴う改正
36
表10 h)
追加
○
国内の商取引の実態に合わた
表9 h) 幅及び
円形
長方形
変 更 追加
○
任意の箇所の長さの曲がりは, 注文者からの要求がある場合だけ に適用する。 を本文に追加
36
円形 a)
長方形
引抜線 正方形 正六角形
変 更 追加 変 更
規定を適用しない質別に H111 及び TX510 を本文に追加
ISO整合化に伴う改正
断面形状
引抜棒 正方形 b) 正六角形
変 更 追加
○
▶ 18 ページへ
35
変 更 追加
表 42 曲がりで 見出し欄に 対辺距離 100 以下 を追加
押出棒
製品区分 ISO整合化に伴う改正
適用する寸法
○
製品区分と断面形状との組合せによる寸法の許容差及び形状の適用表
JIS H 4040 規 格 改 正 内 容の一覧 表
表 41 長さの許容差で 「長さ 5000 を超えるもの」欄を削除し, 対辺距離最大を 80 ▶ 100 に変更
JIS規格票
掲載頁
37
h)
表に規定する寸法以外の許容差は, 受渡当事者間の協定による。
i)
表に規定する寸法以外の長さの許容差は, 受渡当事者間の協定による。
j)
表に規定する寸法以外の平らさは, 受渡当事者間の協定による。
k)
表に規定する寸法以外の曲がりは, 受渡当事者間の協定による。
l)
表に規定する寸法以外のねじれは, 受渡当事者間の協定による。
m)
表に規定する寸法以外の隅角の半径は, 受渡当事者間の協定による。
10
JIS
H 4040
アルミニウム及びアルミニウム合金の棒及び線 規格改正内容の概要
表 5−導電率 質別
導電率 IACS% a)
A1060BE, A1060BES
H112
61.0 以上
T6
55.0 以上
T7
57.0 以上
2015 改正
A6101BE, A6101BES
改 正 前
導電率
Point to note ● 表組にして適用が明確にされました。
注 a) IACS% は, IEC 60028 に規定された国際標準軟銅の導電率 (20 ℃において 5.8 × 107 S/m)を100 としたときの相対比率 を百分率で表したもの。
5.5 導電率 導電材として用いる場合の導電率は, A1060-H112 の場合は 61.0 %IACS 以上, A6101-T6 の 場合は 55.0 %IACS 以上, A6101-T7 の場合は 57.0 %IACS 以上とする。 なお, %IACS とは, IEC 60028 に規定された国際標準軟銅の導電率(20℃において 5.8 × 107 S/m)を100 としたときの相対比を百分率で表したもの。
表 12−押出棒(長方形断面)の幅及び厚さの許容差(合金グループ 2, 特殊級) 幅
寸法許容差の変更点
改 正 前
押出棒 幅及び厚さ 規格 長方形断面の場合の例
表 10 合金グループ 2 の幅及び厚さの許容差(特殊級) 幅
幅の 許容差
単位 mm
厚さの許容差 厚さ 2 以上 6 以下
6 を超え 10 を超え 18 を超え 30 を超え 50 を超え 80 を超え 120 を超え 180 を超え 10 以下 18 以下 30 以下 50 以下 80 以下 120 以下 180 以下 240 以下
幅の 許容差
厚さ 2 以上 6 以下
6 を超え 10 を超え 18 を超え 30 を超え 50 を超え 80 を超え 120 を超え 180 を超え 10 以下 18 以下 30 以下 50 以下 80 以下 120 以下 180 以下 240 以下
10 以上 18 以下
±0.35
±0.25
±0.30
±0.35
−
−
−
−
−
−
18 を超え 30 以下
±0.40
±0.25
±0.30
±0.40
±0.40
−
−
−
−
−
30 を超え 50 以下
±0.50
±0.30
±0.30
±0.40
±0.50
±0.50
−
−
−
−
50 を超え 80 以下
±0.70
±0.30
±0.35
±0.45
±0.60
±0.70
±0.70
−
−
−
80 を超え 120 以下
±1.0
−
±0.40
±0.50
±0.60
±0.70
±0.80
±1.0
−
−
120 を超え 180 以下
±1.4
−
−
±0.55
±0.70
±0.80
±1.0
±1.1
±1.4
−
180 を超え 240 以下
±1.8
−
−
−
±0.70
±0.90
±1.1
±1.3
±1.6
±1.8
240 を超え 350 以下
±2.2
−
−
−
±0.80
±0.90
±1.2
±1.4
±1.7
±1.9
10 以上 18 以下
±0.35
±0.25
±0.30
±0.35
−
−
−
−
−
350 を超え 450 以下
±2.8
−
−
−
−
±1.1
±1.4
±1.8
±2.1
±2.3
18 を超え 30 以下
±0.40
±0.25
±0.30
±0.40
±0.40
−
−
−
−
30 を超え 50 以下
±0.50
±0.30
±0.30
±0.40
±0.50
±0.50
−
−
−
450 を超え 600 以下
±3.5
−
−
−
−
±1.2
±1.4
±1.8
−
−
50 を超え 80 以下
±0.70
±0.30
±0.35
±0.45
±0.60
±0.70
±0.70
−
−
80 を超え 120 以下
±1.0
±0.35
±0.40
±0.50
±0.60
±0.70
±0.80
±1.0
−
120 を超え 180 以下
±1.4
±0.45
±0.50
±0.55
±0.70
±0.80
±1.0
±1.1
±1.4
180 を超え 240 以下
±1.8
−
±0.60
±0.65
±0.70
±0.90
±1.1
±1.3
±1.6
±1.8
240 を超え 350 以下
±2.2
−
±0.70
±0.75
±0.80
±0.90
±1.2
±1.4
±1.7
±1.9
350 を超え 450 以下
±2.8
−
−
±0.90
±1.0
±1.1
±1.4
±1.8
±2.1
±2.3
450 を超え 600 以下
±3.5
−
−
−
−
±1.2
±1.4
±1.8
−
−
Points to note ● 厚さが幅の1/10以下の材料の規格値が削除されました。
● 適用範囲の規定 (短辺の長さが長辺の長さの1/10を超える形状) に整合されました。
表 15−押出棒(長方形断面)の曲がり 幅
長方形断面の場合の例
任意の箇所の長さ 300 につき hs
表 13 曲がりの許容差(最大値) 幅
単位 mm
曲がり許容差
厚さ
2 × lt /1 000 以下
80 を超え 120 以下
10 以上 50 以下
1 以下
2 × lt /1 000 以下
50 を超え 120 以下
1.5 以下
3 × lt /1 000 以下
10 以上 50 以下
1.5 以下
3 × lt /1 000 以下
50 を超え 180 以下
2 以下
4 × lt /1 000 以下
10 以上 50 以下
2 以下
4 × lt /1 000 以下
50 を超え 240 以下
4 以下
6 × lt /1 000 以下
350 を超え 450 以下
30 以上
240 以下
4 以下
6 × lt /1 000 以下
450 を超え 600 以下
30 を超え 120 以下
4 以下
6 × lt /1 000 以下
180 を超え 350 以下
1
80 を超え 120 以下
10 以上 50 以下
2
1
50 を超え 120 以下
3
1.5
10 以上 50 以下
3
1.5
50 を超え 180 以下
4
2
180 を超え 350 以下
10 以上 50 以下
4
2
50 を超え 240 以下
6
4
350 を超え 450 以下
10 以上
240 以下
6
4
450 を超え 600 以下
30 を超え 120 以下
6
4
120 を超え 180 以下
1 以下
120 を超え 180 以下
2
ht
10 以上 80 以下
任意の箇所の長さ 300 mm (l2) につき h2
10 以上 80 以下
全長 (lt) につき
10 以上 80 以下
全長 (l1) につき 1000 mm 当たり h1 10 以上 80 以下
単位 mm
曲がり
厚さ
改 正 前
押出棒 曲がり 規格
単位 mm
厚さの許容差
JIS H 4040 規 格 改 正 内 容の概 要
等級及び記号
Points to note ●
全長 (lt ) につき 1000 mm 当たりの数値 を 全長 (lt ) につき (数値)× lt /1000 以下 に変更されました。 H 4080 及び JIS H 4100 と同一の表記式にされました。
● JIS
11
12
JIS H 4040 寸法許容差の変更点 表 19−押出棒(円形・正方形・正六角形断面)の直径及び対辺距離の許容差及び真円度(普通級)
単位 mm
押出棒
改 正 前 表 17 径及び対辺距離の許容差(普通級)
単位 mm
直径又は対辺距離
円形・正方形・正六角形 断面の場合の例
合金グループ 1
合金グループ 2
許容差 8 以上 18 以下
±0.29
±0.39
18 を超え 25 以下
±0.33
±0.46
25 を超え 40 以下
±0.39
±0.52
40 を超え 50 以下
±0.46
±0.59
50 を超え 65 以下
±0.52
±0.65
真円度
合金グループ 1
合金グループ 2
合金グループ 1
合金グループ 2
8 以上 18 以下
±0.29
±0.39
0.29 以下
0.39 以下
18 を超え 25 以下
±0.33
±0.46
0.33 以下
0.46 以下
25 を超え 40 以下
±0.39
±0.52
0.39 以下
0.52 以下
40 を超え 50 以下
±0.46
±0.59
0.46 以下
0.59 以下
50 を超え 65 以下
±0.52
±0.65
0.52 以下
0.65 以下
65 を超え 80 以下
±0.59
±0.91
0.59 以下
0.91 以下
80 を超え 100 以下
±0.72
±1.2
0.72 以下
1.2 以下
100 を超え 120 以下
±0.85
±1.3
0.85 以下
1.3 以下
120 を超え 150 以下
±1.0
±1.6
1.0 以下
1.6 以下
65 を超え 80 以下
±0.59
±0.91
80 を超え 100 以下
±0.72
±1.2
150 を超え 180 以下
±1.3
±1.8
1.3 以下
1.8 以下
100 を超え 120 以下
±0.85
±1.3
180 を超え 220 以下
±1.4
±2.2
1.4 以下
2.2 以下
120 を超え 150 以下
±1.0
±1.6
220 を超え 270 以下
±1.7
±2.6
1.7 以下
2.6 以下
150 を超え 180 以下
±1.3
±1.8
270 を超え 320 以下
±2.1
±3.3
2.1 以下
3.3 以下
180 を超え 220 以下
±1.4
±2.2
220 を超え 270 以下
±1.7
±2.6
320 を超え 350 以下
±2.7
±3.9
2.7 以下
3.9 以下
270 を超え 320 以下
±2.1
±3.3
320 を超え 350 以下
±2.7
±3.9
備考 許容差を (+) 又は (−) だけに指定する場合は, 表の数値の 2 倍とする。
単位 mm
直径又は対辺距離
合金グループ 1
表 20−押出棒(円形・正方形・正六角形断面)の直径及び対辺距離の許容差及び真円度(特殊級)
単位 mm
直径又は対辺距離
表 18 径及び対辺距離の許容差(特殊級)
合金グループ 2
許容差
直径又は対辺距離の許容差
真円度
合金グループ 1
合金グループ 2
合金グループ 1
合金グループ 2
8 以上 18 以下
±0.22
±0.30
0.22 以下
0.30 以下
18 を超え 25 以下
±0.25
±0.35
0.25 以下
0.35 以下
25 を超え 40 以下
±0.30
±0.40
0.30 以下
0.40 以下
8 以上 18 以下
±0.22
±0.30
40 を超え 50 以下
±0.35
±0.45
0.35 以下
0.45 以下
18 を超え 25 以下
±0.25
±0.35
50 を超え 65 以下
±0.40
±0.50
0.40 以下
0.50 以下
25 を超え 40 以下
±0.30
±0.40
65 を超え 80 以下
±0.50
±0.70
0.50 以下
0.70 以下
40 を超え 50 以下
±0.35
±0.45
50 を超え 65 以下
±0.40
±0.50
80 を超え 100 以下
±0.55
±0.90
0.55 以下
0.90 以下
100 を超え 120 以下
±0.65
±1.0
0.65 以下
1.0 以下
120 を超え 150 以下
±0.80
±1.2
0.80 以下
1.2 以下
150 を超え 180 以下
±1.0
±1.4
1.0 以下
1.4 以下
180 を超え 220 以下
±1.15
±1.7
1.15 以下
1.7 以下
220 を超え 270 以下
±1.3
±2.0
1.3 以下
2.0 以下
±1.6
±2.5
1.6 以下
2.5 以下
±2.1
±3.0
2.1 以下
3.0 以下
65 を超え 80 以下
±0.50
±0.70
80 を超え 100 以下
±0.55
±0.90
100 を超え 120 以下
±0.65
±1.0
120 を超え 150 以下
±0.80
±1.2
150 を超え 180 以下
±1.0
±1.4
180 を超え 220 以下
±1.15
±1.7
270 を超え 320 以下
220 を超え 270 以下
±1.3
±2.0
320 を超え 350 以下
270 を超え 320 以下
±1.6
±2.5
320 を超え 350 以下
±2.1
±3.0
備考 許容差を (+) 又は (−) だけに指定する場合は, 表の数値の 2 倍とする。
13
直径又は対辺距離の許容差
JIS H 4040 規 格 改 正 内 容の概 要
直径及び対辺距離 規格
直径又は対辺距離
Point to note ● 直径及び対辺距離の許容差に真円度の最大値の規定が追加されました。
14
JIS H 4040 寸法許容差の変更点 表 22−押出棒(円形・正方形・正六角形断面)の曲がり(普通級)
改 正 前
押出棒
直径又は対辺距離
表 20 曲がりの許容差(普通級) 幅
円形・正方形・正六角形 断面の場合の例
全長 (l1) につき
任意の箇所の長さ 300 mm (l2) につき
h1
h2
8 以上 80 以下
2
0.8
80 を超え 120 以下
2
1.0
120 を超え 220 以下
3
1.5
220 を超え 350 以下
6
3
表 21 曲がりの許容差(特殊級) 幅
長方形断面の場合の例
300 mm (l2) につき h2 0.3
80 を超え 120 以下
1.0 以下
2 × lt /1 000 以下
120 を超え 220 以下
1.5 以下
3 × lt /1 000 以下
220 を超え 350 以下
3
以下
6 × lt /1 000 以下
曲がり 任意の箇所の長さ
全長 (lt) につき
300 につき hs
ht
8 以上 80 以下
0.3 以下
1 × lt /1 000 以下
80 を超え 120 以下
1
0.3
80 を超え 120 以下
0.3 以下
1 × lt /1 000 以下
2
0.5
220 を超え 350 以下
3
0.8
120 を超え 220 以下
0.5 以下
2 × lt /1 000 以下
220 を超え 350 以下
0.8 以下
3 × lt /1 000 以下
幅
表 28 幅及び厚さの許容差(普通級) 幅の許容差
Point to note ● 厚さの許容差に
40 を超え 60 以下 の 寸法範囲が追加されました。
表 27−引抜棒(長方形断面)及び引抜線(長方形断面)の幅及び厚さの許容差(普通級)
改 正 前
幅
変更されました。
単位 mm
幅の
厚さの範囲ごとの許容差 2 以上
6 を超え
10 を超え
18 を超え
30 を超え
単位 mm
厚さの許容差 厚さ
許容差
単位 mm
2 以上
6 を超え
10 を超え
18 を超え
30 を超え
40 を超え
6 以下
10 以下
18 以下
30 以下
40 以下
60 以下
10 以下
±0.12
±0.09
±0.12
−
−
−
−
10 を超え 18 以下
±0.15
±0.09
±0.12
±0.15
−
−
− −
6 以下
10 以下
18 以下
30 以下
40 以下
10 以下
±0.12
±0.09
±0.12
−
−
−
10 を超え 18 以下
±0.15
±0.09
±0.12
±0.15
−
−
18 を超え 30 以下
±0.23
±0.09
±0.12
±0.15
±0.23
−
18 を超え 30 以下
±0.23
±0.09
±0.12
±0.15
±0.23
−
30 を超え 50 以下
±0.30
±0.12
±0.15
±0.18
±0.23
±0.30
−
30 を超え 50 以下
±0.30
±0.12
±0.15
±0.18
±0.23
±0.30
50 を超え 80 以下
±0.38
±0.15
±0.15
±0.18
±0.23
±0.30
±0.38
50 を超え 80 以下
±0.38
±0.15
±0.15
±0.18
±0.23
±0.30
80 を超え 120 以下
±0.42
−
±0.18
±0.23
±0.30
±0.38
±0.45
120 を超え 160 以下
±0.48
−
−
±0.23
±0.30
±0.45
160 を超え 200 以下
±0.53
−
−
±0.30
±0.38
±0.53
備考 許容差を(+)又は(−)だけに指定する場合は, 表の数値の 2 倍とする。
幅
幅の許容差
単位 mm
±0.42
−
±0.18
±0.23
±0.30
±0.38
±0.48
−
−
±0.23
±0.30
±0.45
±0.53
160 を超え 200 以下
±0.53
−
−
±0.30
±0.38
±0.53
±0.60
幅
幅の
6 を超え
10 を超え
18 を超え
30 を超え
6 以下
10 以下
18 以下
30 以下
40 以下
±0.08
±0.06
±0.08
−
−
−
10 を超え 18 以下
±0.10
±0.06
±0.08
±0.10
−
−
18 を超え 30 以下
±0.15
±0.06
±0.08
±0.10
±0.15
−
単位 mm
厚さの許容差 厚さ
許容差
厚さの範囲ごとの許容差 2 以上
10 以下
80 を超え 120 以下 120 を超え 160 以下
表 28−引抜棒(長方形断面)及び引抜線(長方形断面)の幅及び厚さの許容差(特殊級)
表 29 幅及び厚さの許容差(特殊級)
2 以上
6 を超え
10 を超え
18 を超え
30 を超え
40 を超え
6 以下
10 以下
18 以下
30 以下
40 以下
60 以下
10 以下
±0.08
±0.06
±0.08
−
−
−
−
10 を超え 18 以下
±0.10
±0.06
±0.08
±0.10
−
−
−
18 を超え 30 以下
±0.15
±0.06
±0.08
±0.10
±0.15
−
−
30 を超え 50 以下
±0.20
±0.08
±0.10
±0.12
±0.15
±0.20
−
50 を超え 80 以下
±0.25
±0.10
±0.10
±0.12
±0.15
±0.20
±0.25 ±0.30
30 を超え 50 以下
±0.20
±0.08
±0.10
±0.12
±0.15
±0.20
50 を超え 80 以下
±0.25
±0.10
±0.10
±0.12
±0.15
±0.20
80 を超え 120 以下
±0.28
−
±0.12
±0.15
±0.20
±0.25
120 を超え 160 以下
±0.32
−
−
±0.15
±0.20
±0.30
80 を超え 120 以下
±0.28
−
±0.12
±0.15
±0.20
±0.25
160 を超え 200 以下
±0.35
−
−
±0.20
±0.25
±0.35
120 を超え 160 以下
±0.32
−
−
±0.15
±0.20
±0.30
±0.35
160 を超え 200 以下
±0.35
−
−
±0.20
±0.25
±0.35
±0.40
備考 許容差を(+)又は(−)だけに指定する場合は, 表の数値の 2 倍とする。
15
2 × lt /1 000 以下
120 を超え 220 以下
引抜棒 及び線 幅及び厚さ 規格
任意の箇所の長さ
1 000 mm 当たり 1
ht
0.8 以下
直径又は対辺距離
曲がりの許容差 全長 (l1) につき h1
hs 8 以上 80 以下
全長 (lt ) につき 1000 mm 当たり
の数値 が 全長 (lt ) につき (数値) × lt /1000 以下 に
表 23−押出棒(円形・正方形・正六角形断面)の曲がり(特殊級) 単位 mm
8 以上 80 以下
●
300 につき
曲がりの許容差 1 000 mm 当たり
Point to note
全長 (lt) につき
JIS H 4040 規 格 改 正 内 容の概 要
曲がり 規格
任意の箇所の長さ
単位 mm
単位 mm
曲がり
16
JIS H 4040 寸法許容差の変更点
引抜棒
幅
表 32 曲がりの許容差 全長 (l1 mm) につき h1 2 × lt /1 000
厚さ
単位 mm
任意の箇所 300 mm につき h2
200 以下
0.6
改 正 前
長方形断面の場合の例
厚さ 10 以下
単位 mm
隅角の半径の最大値 0.4
10 を超え 40 以下
0.8
40 を超えるもの
1.5
合金グループ 1 0.4 以下
合金グループ 2 0.6 以下
10 を超え 40 以下
0.8 以下
1.0 以下
40 を超え 60 以下
1.5 以下
2.0 以下
10 以下
Points to note
直径
6.3.3.2 曲がりの許容差 曲がりの許容差は, 直径が 10 mm 以上, 65 mm 以下の棒に適用する。 曲がりは, 棒の定盤の上に置いて, 棒の自重が曲がり量を減少させるようにして測定する。 全長又は全長の中の任意の箇所の長さ 300 mm 又は 300 mm より長い部分の曲がりの許容差は, 2 mm/m である。
10 以上 100 以下
任意の箇所の長さ 300 につき hs
全長 (lt) につき
0.6 以下
2 × lt /1 000 以下
ht
改 正 前
● 表組にして適用が明確にされました。 ● 直径の最大値が
表 38 曲がりの許容差 全長 (l1 mm) につき h1 2 × lt /1 000
単位 mm
任意の箇所 300 mm につき h2 0.6
65 から 100 に変更されました。
任意の箇所の長さ 300 につき 0.6 以下 及び 全長 (lt ) につき 2 × lt /1000 以下 に変更されました。
表 42−引抜棒(正方形・正六角形断面)の曲がり
単位 mm
隅角の半径の最大値(半径)
10 以下
0.4
10 を超え 40 以下
0.8
40 を超え 80 以下
1.2
単位 mm
曲がり
100 以下
表 40 隅角の半径の最大値 対辺距離 s
●
対辺距離
改 正 前
引抜棒
17
単位 mm
曲がり
Points to note
正方形・正六角形 断面の場合の例
正方形・正六角形 断面の場合の例
合金グループ 1 とし,新たに 合金グループ 2 が追加されました。
40 を超え 60 以下 の寸法範囲が追加されました。
表 38−引抜棒(円形断面)の曲がり
改 正 前
円形断面の場合の例
隅角の半径 規格
ht
単位 mm
隅角の半径
厚さ
● 厚さに
曲がり 規格
2 × lt /1 000 以下
幅 200 以下 及び 厚さ 2 以上 60 以下 が追加されました。
● 改正前の規格を
引抜棒
0.6 以下
表 34−引抜棒(長方形断面)の隅角の半径
表 34 隅角の半径の最大値
全長 (lt) につき
2 以上 60 以下
● 見出し欄に
隅角の半径 規格
任意の箇所の長さ 300 につき hs
Point to note
長方形断面の場合の例
引抜棒
単位 mm
曲がり
JIS H 4040 規 格 改 正 内 容の概 要
曲がり 規格
表 31−引抜棒(長方形断面)の曲がり
改 正 前
任意の箇所の長さ 300 につき hs
全長 (lt) につき
0.6 以下
2 × lt /1 000 以下
Point to note ● 見出し欄に
ht
対辺距離 100 以下
が追加されました。
表 45−引抜棒(正方形・正六角形断面)の隅角の半径 対辺距離
単位 mm
隅角の半径
10 以下
0.4 以下
10 を超え 40 以下
0.8 以下
40 を超え 60 以下
1.2 以下
80 を超え 100 以下
2.0 以下
Point to note ● 対辺距離に
80 を超え 100 以下 の
寸法範囲が追加されました。
18
JIS H 4040 寸法許容差の変更点 表 35−引抜棒(円形断面)及び引抜線(円形断面)の直径の許容差及び真円度(普通級)
改 正 前
引抜棒 及び線
単位 mm
直径
表 25 直径及び真円度の許容差(普通級) 直径
プラス・マイナス許容差 真円度の許容差 直径の許容差
1 以上
3 以下
±0.05
0.05
3 を超え
6 以下
±0.06
0.06
6 を超え 10 以下
±0.08
0.08
10 を超え 18 以下
±0.09
0.09
円形断面の場合の例
18 を超え 30 以下
±0.11
0.11
30 を超え 50 以下
±0.15
0.15
50 を超え 65 以下
±0.23
0.23
単位 mm
マイナス許容差 真円度の許容差 直径の許容差 −0.09 0.045 −0.12
0.07
−0.17
0.085
−0.20
0.10
−0.24
0.12
−0.29
0.145
表 26 直径及び真円度の許容差(特殊級) 直径
プラス・マイナス許容差 真円度の許容差 直径の許容差
1 以上
3 以下
±0.03
0.03
3 を超え
6 以下
±0.04
0.04
6 を超え 10 以下
±0.05
0.05
10 を超え 18 以下
±0.06
0.06
18 を超え 30 以下
±0.07
0.07
30 を超え 50 以下
±0.10
0.10
50 を超え 65 以下
±0.5
0.15
直径の許容差
真円度
直径の許容差
真円度
1 以上
3 以下
±0.05
0.05 以下
0
0.045 以下
3 を超え
6 以下
±0.06
0.06 以下
0
0.06 以下
6 を超え 10 以下
±0.08
0.08 以下
0
0.07 以下
10 を超え 18 以下
±0.09
0.09 以下
0
0.085 以下
18 を超え 30 以下
±0.11
0.11 以下
0
0.10 以下
30 を超え 50 以下
±0.15
0.15 以下
0
0.12 以下
50 を超え 65 以下
±0.23
0.23 以下
0
0.145 以下
65 を超え 80 以下
±0.27
0.27 以下
0
0.23 以下
80 を超え 100 以下
±0.30
0.30 以下
0
0.27 以下
0.06
−0.14
単位 mm
マイナス許容差 真円度の許容差 直径の許容差 −0.06 0.03 −0.08
0.04
−0.09
0.045
−0.11
0.055
−0.13
0.065
−0.16
0.08
−0.19
片側許容差を適用する場合
0.095
−0.09 −0.12 −0.14 −0.17 −0.20 −0.24 −0.29 −0.45 −0.53
JIS H 4040 規 格 改 正 内 容の概 要
直径及び真円度 規格
両側許容差を適用する場合
表 36−引抜棒(円形断面)及び引抜線(円形断面)の直径の許容差及び真円度(特殊級) 表 33−引抜棒(長方形断面)の直角度
引抜棒 直角度 規格
単位 mm
厚さ t 2 以上 60 以下
直角度 z 0.005 × t 以下
直角度 z
2 以上 100 以下
0.005 × s 以下
● 新たに追加されました。
表 46−試験片の種類
引張試験
径, 厚さ又は対辺距離 mm 20 以下
断面形状 長方形
20 を超え
両側許容差を適用する場合
5 号試験片又は 13B 号試験片。 なお, 5 号試験片又は 13B 号試験片がとれない 場合は, 14B 号試験片とする。 4 号試験片 a)又は 10 号試験片。 なお, 4 号試験片又は 10 号試験片がとれない 場合は, 2 号試験片又は 14A 号試験片とする。
全断面形状
4 号試験片 又は 10 号試験片。
S (S0:試験片の平行部の 注 JIS Z 2241 に規定の寸法によることができない場合には, L0=4√ 断面積) によって平行部の径及び標点距離を定めてもよい。 a)
Point to note
片側許容差を適用する場合
直径の許容差
真円度
直径の許容差
真円度
1 以上
3 以下
±0.03
0.03 以下
0
0.03 以下
3 を超え
6 以下
±0.04
0.04 以下
0
0.04 以下
6 を超え 10 以下
±0.05
0.05 以下
0
0.045 以下
10 を超え 18 以下
±0.06
0.06 以下
0
0.055 以下
18 を超え 30 以下
±0.07
0.07 以下
0
0.065 以下
30 を超え 50 以下
±0.10
0.10 以下
0
0.08 以下
50 を超え 65 以下
±0.15
0.15 以下
0
0.095 以下
65 を超え 80 以下
±0.18
0.18 以下
0
0.150 以下
80 を超え 100 以下
±0.20
0.20 以下
0
0.180 以下
試験片の種類
正六角形
円形, 正方形,
直径
単位 mm
対辺距離 s
Point to note 長方形・正方形 断面の場合の例
単位 mm
表 44−引抜棒(正方形断面)の直角度
−0.06 −0.08 −0.09 −0.11 −0.13 −0.16 −0.19 −0.30 −0.35
Points to note
0
●
プラス・マイナス許容差 を 両側許容差 に,マイナス許容差 を 片側許容差 に変更されました。
● 直径に
65 を超え 80 以下 及び 80 を超え 100 以下 の寸法範囲が追加されました。
● 適用可能試験片形状が明確にされました。
19
20
JIS H 4040 寸法許容差の変更点 引抜棒 及び線
正方形・正六角形 断面の場合の例
表 35 対辺距離の許容差(普通級)
単位 mm
単位 mm
対辺距離 s
プラス・マイナス 許容差
3 以下
±0.08
3 を超え
6 以下
±0.08
6 を超え 10 以下
±0.08
10 を超え 18 以下
±0.10
18 を超え 30 以下
±0.12
30 を超え 50 以下
±0.20
50 を超え 65 以下
±0.23
65 を超え 80 以下
±0.30
対辺距離
表 36 対辺距離の許容差(特殊級) 単位 mm
対辺距離
マイナス許容差
0
−0.09
s
プラス・マイナス 許容差
3 以下
±0.05
0
3 を超え
6 以下
±0.05
0
6 を超え 10 以下
±0.05
0
10 を超え 18 以下
±0.06
0
18 を超え 30 以下
±0.08
0
30 を超え 50 以下
±0.13
0
50 を超え 65 以下
±0.16
0
65 を超え 80 以下
±0.20
−0.12 −0.14 −0.17 −0.20 −0.24 −0.30 −0.45
マイナス許容差
0 0
−0.08 0
−0.09 0
−0.11
片側許容差
±0.08
0
6 以下
±0.08
6 を超え 10 以下
±0.08
10 を超え 18 以下
±0.10
18 を超え 30 以下
±0.12
30 を超え 50 以下
±0.20
50 を超え 65 以下
±0.23
65 を超え 80 以下
±0.30
80 を超え 100 以下
±0.45
−0.09
0
−0.20 0
−0.30
3 以下
対辺距離の許容差 両側許容差 ±0.05
0
3 を超え
6 以下
±0.05
0
6 を超え 10 以下
±0.05
0
10 を超え 18 以下
±0.06
0
18 を超え 30 以下
±0.08
0
30 を超え 50 以下
±0.13
0
50 を超え 65 以下
±0.16
0
65 を超え 80 以下
±0.20
0
80 を超え 100 以下
±0.30
−0.12 −0.14 −0.17 −0.20 −0.24
0
−0.16
対辺距離
両側許容差
0
−0.13
単位 mm
対辺距離の許容差
3 以下 3 を超え
−0.06
表 40−引抜棒(正方形・正六角形断面)及び引抜線 (正方形・正六角形断面)の対辺距離の許容差(特殊級)
−0.30 −0.45 −0.53
片側許容差
JIS H 4040 規 格 改 正 内 容の概 要
対辺距離 規格
表 39−引抜棒(正方形・正六角形断面)及び引抜線 (正方形・正六角形断面)の対辺距離の許容差(普通級)
改 正 前
0
−0.06 0
−0.08 0
−0.09 0
−0.11 0
−0.13 0
−0.16 0
−0.20 0
−0.30 0
−0.35
Points to note ●
プラス・マイナス許容差 を 両側許容差 に,マイナス許容差 を 片側許容差 に変更されました。
● 対辺距離に
80 を超え 100 以下 の寸法範囲が追加されました。
附属書 A(規定)引張試験片の採取位置
t /2 t
t
t /2 b /2
b /4
d 直径
t 厚さ 図 A.1−試験片採取位置(長方形断面, 20 mm < t ≦40 mm)
A.2.2 径又は対辺距離 40 mm を超えるもの 試験片は, 図 A.4 の斜線部からとる。
s
t
t /4
A.1.3 長さ 40 mm を超えるもの 試験片は, 図 A.2 の斜線部からとる。
s 対辺距離
図 A.3−試験片採取位置(円形, 正方形及び正六角形断面, d 又は s≦40 mm)
d /4
b 幅
s
d
b
s /4
b
s /4
長方形試験片をとる。展伸加工のままの表面を含んでよい。 A.1.2 長さ 20 mm を超え 40 mm 以下 試験片は, 図 A.1 の斜線部からとる。幅方向の位置は, どちらの図を適用してもよい。
s
A.2 円形, 正方形及び正六角形断面 A.2.1 径又は対辺距離 40 mm 以下 試験片は, 図 A.3 の斜線部からとる。
A.1 長方形断面 A.1.1 長さ 20 mm 以下
b /4 b b 幅
t 厚さ
図 A.2−試験片採取位置(長方形断面, 40 mm < t )
21
s /4
d d 直径
s 対辺距離
s
図 A.4−試験片採取位置(円形, 正方形及び正六角形断面, 40 mm < d 又は s)
22
JIS
H 4080
アルミニウム及びアルミニウム合金継目無管 規格改正内容の一覧表
改正箇所
2015 改正
改正内容
改正理由
変更 追加 削除
引張強さ(≧310) ▶ ≧290,
断面形状が円形の管だけに適用する。 を追加
○
ISO 6362-6, -7 及び ISO 6383-6 を追加
適用する断面形状の明確化✽1
01
ISO整合化に伴う改正
01
○
合金番号 6N01, 7N01 ▶ 6005C, 7204 に変更
合金番号 3102,3021, 6463 を追加 製品区分で, 押出管に 9 種類, 引抜管に 3 種類の合金番号を追加
3102 及び 6463 はISO整合化に より追加(国内他社実績あり) 3021は名古屋の CA105 に合致。✽3
04 ○ 03
○ ○
ただし,合金番号 1070, 1050, 1100, 1200, 3003, 3203, 5056, 6101 及び 6063 の耐力は,注文者の要求がある場合に だけ適用する。との規定を削除
ISO整合化に伴う改正 (適用除外なしとし,耐力規定のもの 全て適用)
08
○
○
※次回改正まで旧合金併記, その後削除
ISO整合化に伴う改正 ✽2 参照
10
合金番号 2011,2030, 3102, 3021, 5005, 5251, 5086, 6262, 6463 を追加
✽3
ISO整合化に伴う改正 参照
08
旧規格の既存合金番号に, 質別を追加
ISO整合化に伴う改正
08
O / H111
2014A
O / H111, T4 / T4510 / T4511
2017A 3103
5754
○ ○ ○
23
質別
1050A 2014
T4510 / T4511, T6510 / T6511 T6510 / T6511
H111, T4510 / T4511 O / H111
2014 / 2014A
質別 H16
T3510 / T3511, T4510 / T4511, T6510 / T6511 H11, H12, H13, H15, H16, H17 T4, T66, T832
T6510 / T6511, T73, , T73510 / T73511
合金番号 5083-H22/H32 グループ ▶ 5083-H22, 5083-H32 を分離 H22 耐力 ≧235 ▶ "−" に改正, H32 は変更なし
ISO整合化に伴う改正
14
6061-T6/T62 に伸び (A) 規格値を追加
ISO整合化に伴う改正
15
国内製造の実態に合わせた
15
表 3 の注 (e) 押出後の冷却が制御され, 室温で固溶状態が 保たれた材料の適用を, 一部の質別を対象として規定
ダイクエンチ (プレス熱処理)適用範囲(合金・質別) の拡大
ISO整合化に伴う改正 国内製造実績に合わせた
押出管
合金番号 6N01, 7N01 ▶ 6005C, 7204 に変更
○
1050A
11
ダイクエンチ (プレス焼入れ)可能な材質・質別一覧
表 3 で, 次のように変更
合金番号
12
押出管 / 引抜管
押出管
○
ISO整合化に伴う改正
7075
5.3 機械的性質
○
旧規格の既存合金番号に, 質別を追加
6063
03 国際合金として登録済みの名称に 変更✽2
※次回改正まで旧合金併記, その後削除
○
12
3003 / 3103 / 3203
種類, 等級及び記号 ▶ 合金番号, 製品区分, 等級及び記号 に変更
○
ISO整合化に伴う改正
合金番号
表1 で, 次のように変更
○
合金番号 2017A, 3021, 7020 を追加
02
4 合金番号・形状・等級及び記号 ○
11
JIS H 4080 規 格 改 正 内 容の一覧 表
管の定義変更 適用する断面形状の明確化 ✽1 参照
国内製造の実態に合わせた
注 (e) 押出後の冷却が制御され, 室温で固溶状態が保たれた材料 に適用してもよい。 の適用対象として, 2011, 2017, 2017A, 6061, 6262, 6463, 7003, 7204(7N01), 7020 を追加
表 4 で, 次のように変更
○ 定義から 断面は, 円形, だ円形,正方形,長方形,正三角形及び 正多角形。 の文章を削除
10
引抜管
3 用語及び定義 ○
掲載頁
伸び(≧7) ▶ ≧6 に改正
掲載頁
○
○
JIS規格票
ISO整合化に伴う改正
耐力(≧260) ▶ ≧250,
JIS規格票
1 適用範囲 ○
改正理由
6082-T6 肉厚 5 以下(旧 10 以下)
○ 改正箇所
改正内容
変更 追加 削除
合金番号 6060 6063 6082 7003 7075
O / H111
質別 T4, T5, T64, T66
O / H111, T4 / T66
旧JIS
6101-T6, 6N01(6005C)-T6, 6005A-T6 6060-T6, 6063-T6, 6082-T6
新JIS
2011-T6, 2017-T4, 2017A-T4 / T4510 / T4511 6101-T6, 6005A-T6, 6005C(6N01)-T6 6060-T4 / T6 / T64 / T66, 6061-T4 / T6 6262-T6, 6063-T4 / T6 / T66, 6463-T6 6082-T4 / T6, 7003-T6 7204(7N01)-T4 / T6, 7020-T6
引抜管
— 6262-T9 6063-T83 / T832 6082-T8
6 寸法許容差
O / H111 T6
各箇条共通内容
T6510 / T6511
T73 / T73510 / T73511
○
合金番号 3003/3103/3203 グループ ▶ 3103 を分離
ISO整合化に伴う改正
09
3103-H112 引張強さ≧95 耐力≧35 伸び≧20(A50mm)
ISO整合化に伴う改正
09
6082-T6 肉厚区分 10 以下 ▶ 「5 以下」と「5 を超え25 以下」 の 2区分に改正
ISO整合化に伴う改正
10
○
表 xx に規定する寸法以外の xx は,受渡当事者間の協定による。 を本文に追加
国内の商取引の実態に合わた
19
許容差を片側だけに指定する場合,全許容範囲と同一範囲で (+) 側だけ又は (−) 側だけとしてもよい。 に変更 ▶ 旧JIS では「表の数値の 2 倍とする」と規定
ISO整合化に伴う改正
19
✽ 1 旧規格では, 「定義」 の箇条で だ円形, 正方形,長方形,正三角形及び正多角形の断面形状のもの を規定していたが, 円形断面以外の断面の用途は JIS H4100(形材) に近いことから, この規格から削除し, JIS H4100 を適用するとした。
24
JIS H 4080 規格改正内容の一覧表 改正箇所
改正内容
改正理由
変更 追加 削除
JIS規格票
掲載頁
表11 押出管の合金グループで 旧規格の合金グループ 1 を合金グループ 2 に,合金グループ 2 を 合金グループ 1 に変更 ▶ 28 ページへ
○ ○
○
引抜管の合金グループと整合
表13 は, 肉厚の指定がない場合にも適用する。 を本文に追加
○
19 ○ 19
9 種類の合金番号を追加
▶ 30 ページへ
肉厚が指定されない場合, 肉厚許容 差の表は適用しなくても良いと誤解 ✽4 されるおそれがあり追加
19
○
○ ▶ 32 ページへ
許容差の表で規定していたものを 表14 にまとめた
21
3 種類の合金番号を追加
21
9 表示
○
合金番号 6063 は, 質別によるグループ分けをやめ, 合金番号 で区分しグループ 2 に変更
21
○
表16 は, 肉厚の指定がない場合にも適用する。を本文に追加 表16 引抜管の肉厚の許容差 の注 で, 外径及び内径を指定された場合は, その平均肉厚を指定された 肉厚として, 指定された肉厚に対する任意の1か所の肉厚の許容 差だけを適用する。 に変更 (旧JIS は平均肉厚の許容差を適用) ▶ 34 ページへ
✽4
参照
21
a)
○
ISO整合化に伴う改正
22
全長に対する規定の要求が一般的 であり, 任意の箇所の長さへの要求 は少ないため変更
23
理解しやすくした
24
6.4 曲がり
25
JIS規格票
JIS Z 2201 (金属材料引張試験片) を削除
JIS Z 2241 (金属材料 引張試験方法) に統合
24
4 号試験片を追加
ISO整合化に伴う追加
24
12 号又は 14 号試験片 ▶ 12A 号, 12B 号, 12C 号, 14A 号, 14B 号又は 14C 号試験片に変更
JIS Z2241に整合し改正
24
導電率試験は,JIS H0505 又は渦電流式導電率計で測定 を, 過電流式導電率計で測定する場合は,JIS H0505 に規定された 条件 を追加
過電流式導電率計に対しては 複数あることから, 「JIS H0505 に規定の条件」 を付記すること で整合性を持たせた
24
規格番号及び種類・等級・質別(種類・等級・質別は, 記号でも よい。) ▶ 規格番号及び製品番号(記号及び質別) に変更
実態に合わせて変更
25
表 5 及び表 6 の注で 参考として記載した 箇条 7 の注記で記載した
25
掲載頁
○
任意の箇所の長さの曲がりは,注文者からの要求がある場合 だけに適用する。 に変更
○
表19 曲がりの図を変更
▶ 28 ページへ
参考文献 ○
IEC 60028 を追加 ASTM G47 を追加
JIS H 4080 規 格 改 正 内 容の一覧 表
表14 引抜管の合金グループ を追加
○
○
改正理由
7.3 導電率試験
6.3.2 引抜管 ○
改正内容
変更 追加 削除
7.2 引張試験
6.3.1 押出管 ○
改正箇所
26
JIS
H 4080
アルミニウム及びアルミニウム合金継目無管 規格改正内容の概要
表 11−押出管の合金グループ 合金グループ
2015 改正
合金番号 1070, 1050, 1050A, 1100, 1200, 2011, 2014, 2014A, 2017, 2017A, 2024, 2030,
1
3102, 3003, 3103, 3203, 3021, 5005, 5251, 5052, 6101, 6005A, 6005C (6N01), 6060, 6061, 6262, 6063, 6463, 6082, 7003, 7204 (7N01), 7020, 7050, 7075
寸法許容差の変更点
5154, 5454, 5754, 5056, 5083, 5086
2
改 正 前
押出管
表 12−押出管の径の許容差
表 10 押出管の径の許容差
径の規定
単位 mm
許容差 指定された径と任意の 1 か所の径の差(14)
A
A
特殊級
特殊級
普通級
特殊級
合金グループ
B 1 (AA+BB ) A2
B
a)
普通級
等級 普通級
許容差
単位 mm
指定された径に対する平均径の許容差
普通級
特殊級
合金グループ(16) 1
2
1
2
1
2
1
2
1
2
1
2
1
2
1
2
13 以上 25 以下
±0.66
±0.99
±0.51
±0.76
±0.33
±0.49
±0.25
±0.38
25 を超え 50 以下
±0.83
±1.3
±0.64
±0.97
±0.39
±0.60
±0.30
±0.46
50 を超え 100 以下
±0.99
±1.5
±0.76
±1.14
±0.49
±0.75
±0.38
±0.58
100 を超え 150 以下
±1.7
±2.5
±1.27
±1.91
±0.83
±1.3
±0.64
±0.97
150 を超え 200 以下
±2.5
±3.7
±1.91
±2.87
±1.2
±1.8
±0.89
±1.35
13 以上 25 以下
±0.99
±0.66
±0.76
±0.51
±0.49
±0.33
±0.38
±0.25
25 を超え 50 以下
±1.3
±0.83
±0.97
±0.64
±0.60
±0.39
±0.46
±0.30
200 を超え 250 以下
±3.3
±5.0
±2.54
±3.81
±1.5
±2.2
±1.14
±1.73
50 を超え 100 以下
±1.5
±0.99
±1.14
±0.76
±0.75
±0.49
±0.58
±0.38
100 を超え 150 以下
±2.5
±1.7
±1.91
±1.27
±1.3
±0.83
±0.97
±0.64
250 を超え 300 以下
±4.1
±6.2
±3.18
±4.78
±1.8
±2.7
±1.40
±2.11
150 を超え 200 以下
±3.7
±2.5
±2.87
±1.91
±1.8
±1.2
±1.35
±0.89
300 を超え 350 以下
±5.0
±7.4
±3.81
±5.72
±2.1
±3.2
±1.65
±2.49
200 を超え 250 以下
±5.0
±3.3
±3.81
±2.54
±2.2
±1.5
±1.73
±1.14
350 を超え 400 以下
±5.8
±8.7
±4.45
±6.68
±2.5
±3.7
±1.91
±2.87
250 を超え 300 以下
±6.2
±4.1
±4.78
±3.18
±2.7
±1.8
±2.11
±1.40
300 を超え 350 以下
±7.4
±5.0
±5.72
±3.81
±3.2
±2.1
±2.49
±1.65
400 を超え 450 以下
±6.6
±9.9
±5.08
±7.62
±2.8
±4.2
±2.16
±3.25
350 を超え 400 以下
±8.7
±5.8
±6.68
±4.45
±3.7
±2.5
±2.87
±1.91
400 を超え 450 以下
±9.9
±6.6
±7.62
±5.08
±4.2
±2.8
±3.25
±2.16
径の測定は, 次による。平均径は, 任意の箇所で互いに直角に測った 2 か所の測定値の平均値とする。
注(14) 質別 O の場合, コイル巻管の場合又は肉厚が外径の 2.5 %未満の場合には適用しない。 (15) 平均径は, 任意の箇所で互いに直角にはかった 2 か所の測定値の平均値とする。 (16) 合金グループ 1 は, 5154, 5454, 5754, 5056 及び 5083 とし, その他の合金グループはすべて合金グループ 2 とする。 備考1. 許容差を (+) 又は (−) だけで指定する場合は, 表の数値の 2 倍とする。 2. 規定範囲外の寸法の許容差は, 受渡当事者間の協定による。
A
A
任意の 1 か所の径の場合(外径の例)
B
B
A
1 (AA+BB) 2
平均径の場合(外径の例)
a)
注 質別 O の場合, コイル巻管の場合及び肉厚が外径の 2.5 %未満の場合には適用しない。
改 正 前
曲がり規格
A
JIS H 4080 規 格 改 正 内 容の概 要
A
A
指定された径に対する任意の 1 か所の径の
指定された径と平均径(15)との差
A 外径又は内径
外径又は内径
表 16 管の曲がりの許容差(21)(22)
単位 mm
許容差
Points to note ● 表11 で,
● 合金番号
外径
旧規格の合金グループ 1 が合金グループ 2 に,合金グループ 2 が合金グループ 1 に変更されました。 2011, 2030, 3102, 3021, 5005, 5251, 5086, 6262, 6463 が追加されました。
曲がり
等級 普通級
特殊級
表 19−曲がり
長さ 全長 (L) (23) につき
9 以下
20 以下
20 × 300 以下
引抜管
−
L
任意の箇所の長さ 300 につき 13
13 × 300 以下
13 以上 150 以下
9 以上 150 以下
0.5 以下
0.5 × 300 以下
L
0.3 以下
−
0.8 以下
L
0.3 × 300 以下
150 を超え 300 以下
0.8 × 300 以下
0.5 以下
300 を超え 450 以下
−
1.2 以下
L
0.5 × 300 以下
1.2 × 300 以下
0.9 以下
0.9 × 300 以下
単位 mm
300 mm
L
以下
注(21) 平面上に置いて自重によって曲がりを最小にした場合の値である。 (22) 質別 O には適用しない。 (23) 全長が 300 mm の整数倍にならない場合は, 300 mm ごとに切り上げて許容差を決める。 備考 規定範囲外の寸法の許容差は, 受渡当事者間の協定による。
27
全長 (L) (23) につき
hs
定規
L L L
Point to note ● 理解しやすい図に変更されました。
ht
押出管
任意の箇所の長さ 300 につき
基準平面
lt
lt 全長 ht 全長に対する曲がり hs 任意の箇所の長さ 300 mm に対する曲がり
28
JIS H 4080 寸法許容差の変更点 Point to note
改 正 前
押出管
● 旧規格の合金グループ
表 11 押出管の肉厚の許容差
肉厚の規定
合金グループ 1 に変更されました。
許容差 指定された肉厚と平均肉厚(18) との差
平均肉厚(18) と任意の 1 か所の肉厚との差
1 が合金
グループ 2 に, 合金グループ 2が
単位 mm
A A B
A
1 (AA+BB ) 2
A
17
肉厚( )
等級 普通級
特殊級
普通級
特殊級
外径
外径
−
30 を超え 75 以下
30 以下
−
75 を超え 125 以下
125 を
合金グループ(16) −
超えるもの
30 を超え 75 以下
30 以下
合金グループ(16) 2 1
75 を超え 125 以下
125 を超えるもの
1
2
1
2
1
2
1
2
1
2
1
2
1
以下
−
±0.23
−
−
−
−
−
−
−
±0.15
−
−
−
−
−
−
1 を超え 1.5 以下
−
±0.27
−
±0.30
−
±0.30
−
±0.38
−
±0.18
−
±0.20
−
±0.20
−
±0.25
−
±0.30
1 1.5 を超え
2
以下
2 を超え
3
以下
3 を超え
6
以下
6 を超え
10
以下
10 を超え
12
以下
12 を超え
20
以下
指定肉厚の ±15 % ただし, 最大値 ±2.3 最小値 ±0.38
指定肉厚の ±10 % ただし, 最大値 ±1.52 ) 最小値 ±0.25
2
−
±0.30
−
±0.35
−
±0.45
−
±0.20
−
±0.20
−
±0.23
−
±0.30
−
±0.35
−
±0.35
−
±0.38
−
±0.57
−
±0.23
−
±0.23
−
±0.25
−
±0.38
±0.54
±0.35
±0.54
±0.35
±0.77
±0.50
±1.1
±0.77
±0.36
±0.23
±0.36
±0.23
±0.51
±0.33
±0.76
±0.51
±0.65
±0.42
±0.65
±0.42
±0.92
±0.62
±1.5
±0.96
±0.43
±0.28
±0.43
±0.28
±0.61
±0.41
±0.97
−
−
±0.87
±0.57
±1.2
±0.80
±2.0
±1.3
−
−
±0.58
±0.38
±0.81
±0.53
±1.35
±0.89
−
−
±1.1
±0.77
±1.6
±1.1
±2.6
±1.7
−
−
±0.76
±0.51
±1.07
±0.71
±1.73
±1.14
±0.64
20 を超え
25
以下
−
−
−
−
±2.0
±1.3
±3.2
±2.1
−
−
−
−
±1.35
±0.89
±2.11
±1.40
25 を超え
38
以下
−
−
−
−
±2.6
±1.7
±3.7
±2.5
−
−
−
−
±1.73
±1.14
±2.49
±1.65
38 を超え
50
以下
−
−
−
−
−
−
±4.3
±2.9
−
−
−
−
−
−
±2.87
±1.91
50 を超え
60
以下
−
−
−
−
−
−
±4.9
±3.2
−
−
−
−
−
−
±3.25
±2.16
60 を超え
75
以下
−
−
−
−
−
−
±5.4
±3.6
−
−
−
−
−
−
±3.63
±2.41
75 を超え
90
以下
−
−
−
−
−
−
±6.0
±4.0
−
−
−
−
−
−
±4.01
±2.67
90 を超え 100
以下
−
−
−
−
−
−
±6.6
±4.4
−
−
−
−
−
−
±4.39
±2.92
±4.6
±3.05
注(17) 外径及び内径を指定された場合は,平均肉厚を肉厚として, 平均肉厚と任意の 1 か所の肉厚との差 の許容差を適用する。 (18) 平均肉厚は, 管軸を狭んで互いに相対する 2 か所の測定値の平均値である。 備考1. 許容差を (+) 又は (−) だけで指定する場合は, 表の数値の 2 倍とする。 2. 規定範囲外の寸法の許容差は, 受渡当事者間の協定による。
表 13−押出管の肉厚の許容差 肉厚
a)
平均肉厚に対する任意の 1 か所の肉厚の許容差 普通級
単位 mm
JIS H 4080 規 格 改 正 内 容の概 要
−
B
等級
指定された肉厚に対する平均肉厚の許容差
特殊級
普通級
特殊級 外径
30 を超え 75 以下
30 以下
75 を超え 125 以下
125 を超え
30 を超え 75 以下
30 以下
75 を超え 125 以下
125 を超え
合金グループ
1 を超え 1.5 を超え 2 を超え 3 を超え 6 を超え 10 を超え 12 を超え 20 を超え 25 を超え 38 を超え 50 を超え 60 を超え 75 を超え 90 を超え
1 以下 1.5 以下 2 以下 3 以下 6 以下 10 以下 12 以下 20 以下 25 以下 38 以下 50 以下 60 以下 75 以下 90 以下 100 以下
指定肉厚の b) ±15 %
指定肉厚の c) ±10 %
±4.6
±3.05
1
2
1
2
1
2
1
2
1
2
1
2
1
2
1
2
±0.23 ±0.27 ±0.30 ±0.35 ±0.35 ±0.42 − − − − − − − − −
− − − − ±0.54 ±0.65 − − − − − − − − −
− ±0.30 ±0.30 ±0.35 ±0.35 ±0.42 ±0.57 ±0.77 − − − − − − −
− − − − ±0.54 ±0.65 ±0.87 ±1.1 − − − − − − −
− ±0.30 ±0.35 ±0.38 ±0.50 ±0.62 ±0.80 ±1.1 ±1.3 ±1.7 − − − − −
− − − − ±0.77 ±0.92 ±1.2 ±1.6 ±2.0 ±2.6 − − − − −
− ±0.38 ±0.45 ±0.57 ±0.77 ±0.96 ±1.3 ±1.7 ±2.1 ±2.5 ±2.9 ±3.2 ±3.6 ±4.0 ±4.4
− − − − ±1.1 ±1.5 ±2.0 ±2.6 ±3.2 ±3.7 ±4.3 ±4.9 ±5.4 ±6.0 ±6.6
±0.15 ±0.18 ±0.20 ±0.23 ±0.23 ±0.28 − − − − − − − − −
− − − − ±0.36 ±0.43 − − − − − − − − −
− ±0.20 ±0.20 ±0.23 ±0.23 ±0.28 ±0.38 ±0.51 − − − − − − −
− − − − ±0.36 ±0.43 ±0.58 ±0.76 − − − − − − −
− ±0.20 ±0.23 ±0.25 ±0.33 ±0.41 ±0.53 ±0.71 ±0.89 ±1.14 − − − − −
− − − − ±0.51 ±0.61 ±0.81 ±1.07 ±1.35 ±1.73 − − − − −
− ±0.25 ±0.30 ±0.38 ±0.51 ±0.64 ±0.89 ±1.14 ±1.40 ±1.65 ±1.91 ±2.16 ±2.41 ±2.67 ±2.92
− − − − ±0.76 ±0.97 ±1.35 ±1.73 ±2.11 ±2.49 ±2.87 ±3.25 ±3.63 ±4.01 ±4.39
肉厚の測定は, 次による。平均肉厚は, 管軸を狭んで互いに相対する 2 か所の測定値の平均値とする。
A
a)
注 外径及び内径を指定された場合は, 平均肉厚を肉厚として, 平均肉厚に対する任意の 1 か所の肉厚の許容差 だけを適用し, 指定された肉厚に対する平均肉厚の許容差 は適用しない。 b) 平均肉厚の ±15 %の値が ±2.3 を超える場合は, ±2.3 を適用し, ±0.38 未満となる場合は, ±0.38 を適用する。 c) 平均肉厚の ±10 %の値が ±1.52 を超える場合は, ±1.52 を適用し, ±0.25 未満となる場合は, ±0.25 を適用する。
29
A A 任意の 1 か所の肉厚の場合
1 (AA+BB) 2
A B B
平均肉厚の場合
30
JIS H 4080 寸法許容差の変更点
引抜管
表 14−引抜管の合金グループ
径の規定
合金グループ
改 正 前
1 表 12−引抜管の径の許容差 許容差
A
A
A
表 15−引抜管の径の許容差
1 (AA+BB ) A2
B
外径又は内径
普通級
合金番号・質別 2011 2014 2014A 2017 2024 2030 6060 6061 6262 6063-T6 6082 7075
1070 5050 1050 5251 1050A 5052 1100 5154 1200 5754 3003 5056 3103 5083 3203 5086 5005 6063-T83
平均径の許容差 普通級
−
特殊級
特殊級
−
4 以上 12 以下
±0.12
±0.23
±0.08
±0.15
±0.12
±0.08
12 を超え 25 以下
±0.15
±0.30
±0.10
±0.20
±0.15
±0.10
25 を超え 50 以下
±0.20
±0.38
±0.13
±0.25
±0.20
±0.13
50 を超え 75 以下
±0.23
±0.45
±0.15
±0.30
±0.23
±0.15
75 を超え 125 以下
±0.30
±0.62
±0.20
±0.41
±0.30
±0.20
125 を超え 150 以下
±0.38
±0.77
±0.25
±0.51
±0.38
±0.25
150 を超え 200 以下
±0.57
±1.1
±0.38
±0.76
±0.57
±0.38
200 を超え 250 以下
±0.77
±1.5
±0.51
±1.0
±0.77
±0.51
250 を超え 300 以下
±0.96
±1.9
±0.64
±1.3
±0.96
±0.64
300 を超え 320 以下
±1.1
±2.3
±0.76
±1.5
±1.1
±0.76
注(19) 質別 O 又はコイル巻管には適用しない。肉厚が外径の 2.5 %未満の場合は, 表の許容差に次の係数を乗じて運用する。 2%以上 2.5%未満:1.5 1.5%以上 2%未満:2.0 1%以上 1.5%未満:3.0
普通級
特殊級
合金グループ
合金番号・質別 2011 2014 2014A 2017 2024 2030 6060 6061 6262 6063-T6 6082 7075
指定された径に対する
a)
1
2
1
2
4 以上 12 以下
±0.12
±0.23
±0.08
±0.15
±0.12
±0.08
12 を超え 25 以下
±0.15
±0.30
±0.10
±0.20
±0.15
±0.10
25 を超え 50 以下
±0.20
±0.38
±0.13
±0.25
±0.20
±0.13
50 を超え 75 以下
±0.23
±0.45
±0.15
±0.30
±0.23
±0.15
75 を超え 125 以下
±0.30
±0.62
±0.20
±0.41
±0.30
±0.20
125 を超え 150 以下
±0.38
±0.77
±0.25
±0.51
±0.38
±0.25
150 を超え 200 以下
±0.57
±1.1
±0.38
±0.76
±0.57
±0.38
200 を超え 250 以下
±0.77
±1.5
±0.51
±1.0
±0.77
±0.51
250 を超え 300 以下
±0.96
±1.9
±0.64
±1.3
±0.96
±0.64
300 を超え 320 以下
±1.1
±2.3
±0.76
±1.5
±1.1
±0.76
径の測定は, 次による。平均径は, 任意の箇所で互いに直角に測った 2 か所の測定値の平均値とする。
A
A
任意の 1 か所の径の場合(外径の例)
A
B
B
A
JIS H 4080 規 格 改 正 内 容の概 要
特殊級
単位 mm
指定された径に対する任意の 1 か所の径の許容差
等級
普通級 1070 5050 1050 5251 1050A 5052 1100 5154 1200 5754 3003 5056 3103 5083 3203 5086 5005 6063-T83
7075
B
等級
外径又は内径
2011, 2014, 2014A, 2017, 2017A, 2024, 2030, 6060, 6061, 6262, 6063, 6082, 7020,
2
指定された径と平均径(15)との差
A A
5154, 5754, 5056, 5083, 5086
単位 mm
指定された径と任意の 1 か所の径との差(19)
合金番号 1070, 1050, 1050A, 1100, 1200, 3003, 3103, 3203, 3021, 5005, 5050, 5251, 5052,
1 (AA+BB) 2
平均径の場合(外径の例)
a)
注 質別 O の場合及びコイル巻管の場合には適用しない。肉厚が外径の 2.5 %未満の場合は, 表の許容差に 次の係数を乗じて運用する。 2%以上 2.5%未満:1.5 1.5%以上 2%未満:2.0 1%以上 1.5%未満:3.0
備考1. 許容差を (+) 又は (−) だけで指定する場合は, 表の数値の 2 倍とする。 2. 規定範囲外の寸法の許容差は, 受渡当事者間の協定による。
Points to note ● 表14
で, 旧規格の許容差の表で規定していたものがまとめられました。 2017A, 3021, 7020 が追加されました。
● 合金番号 ● 合金番号
31
6063 は, 質別によるグループ分けをやめ, 合金番号で区分しグループ 2 に変更されました。
32
JIS H 4080 寸法許容差の変更点
引抜管
表 16−引抜管の肉厚の許容差
肉厚の規定
肉厚
改 正 前
a)
許容差
単位 mm
普通級
許容差 指定された肉厚と任意の 1 か所の肉厚との差
A
等級
等級 特殊級
形状
形状 コイル 巻管
5005 5050 5251 5052 5154 5754 5056 5083 5086
2011 2014 2014A 2024 2030 6060 6061 6262 6063 6082 7075
普通級
特殊級
コイル 巻管
直管
合金番号 1070 1050 1050A 1100 1200 3003 3103 3203
B
合金番号
−
1070 1050 1050A 1100 1200 3003 3103 3203
5005 5050 5251 5052 5154 5754 5056 5083 5086
2011 2014 2014A 2024 2030 6060 6061 6262 6063 6082 7075
−
−
直管
1 及び 2
2
特殊級
コイル巻管
1
1 及び 2
2
0.3 以上
0.8 以下
±0.09
指定肉厚の 指定肉厚の
±0.05
指定肉厚の 指定肉厚の
±0.08
±0.05
0.8 を超え
1.2 以下
±0.14
±15 %
±0.08
±10 %
±0.12
±0.08
1.2 を超え
2
以下
±0.19
±0.10
±0.15
±0.10
2 を超え
3
以下
±0.27
±0.15
±0.20
±0.13
3 を超え
5
以下
±0.40
±0.20
±0.23
±0.15
5 を超え
7
以下
±0.60
±0.30
±0.30
±0.20
7 を超え
9
以下
±0.90
±0.51
±0.57
±0.38
9 を超え 12
以下
±1.3
±0.76
±0.77
±0.51
12 を超え 15
以下
±1.7
±1.0
±0.96
±0.64
15 を超え 19
以下
±2.1
±1.3
±1.1
±0.76
19 を超え 20
以下
±2.3
±1.5
±1.3
±0.89
b)
±15 %
b)
c)
±10 %
c)
肉厚の測定は, 次による。平均肉厚は, 管軸を狭んで互いに相対する 2 か所の測定値の平均値とする。
−
A A A
0.3 以上
0.8 以下
±0.09
±0.05
±0.08
±0.05
0.8 を超え
1.2 以下
±0.14
±0.08
±0.12
±0.08
1.2 を超え
2
以下
±0.19
±0.10
±0.15
±0.10
2 を超え
3
以下
±0.27
指定肉厚の
±0.15
指定肉厚の
±0.20
±0.13
3 を超え
5
以下
±0.40
±15 %
±0.20
±10 %
±0.23
±0.15
5 を超え
7
以下
±0.60
ただし,
±0.30
ただし,
±0.30
±0.20
7 を超え
9
以下
±0.90
最小値
±0.51
最小値
±0.57
±0.38
9 を超え 12
以下
±1.3
±0.12
±0.76
±0.08
±0.77
±0.51
12 を超え 15
以下
±1.7
±1.0
±0.96
±0.64
15 を超え 19
以下
±2.1
±1.3
±1.1
±0.76
19 を超え 20
以下
±2.3
±1.5
±1.3
±0.89
注(20) 寸法が肉厚でなく外径及び内径を指定された場合の肉厚の許容差は 肉厚のどの部分でも平均肉厚の ±0.10 % で なければならない。ただし, 最小値は ±0.08 mm とする。 備考1. 許容差を (+) 又は (−) だけで指定する場合は, 表の数値の 2 倍とする。 2. 規定範囲外の寸法の許容差は, 受渡当事者間の協定による。
33
コイル巻管
普通級
合金グループ 1
A B
特殊級
任意の 1 か所の肉厚の場合
1 (AA+BB) 2
A B B
JIS H 4080 規 格 改 正 内 容の概 要
1 (AA+BB ) 2
A 普通級
直管
指定された肉厚と平均肉厚 (18)との差
A
直管
指定された肉厚に 対する平均肉厚の
表 13 引抜管の肉厚の許容差
肉厚(20)
単位 mm
指定された肉厚に対する任意の 1 か所の肉厚の許容差
平均肉厚の場合
a)
注 外径及び内径を指定された場合は, その平均肉厚を指定された肉厚として, 指定された肉厚に対する任意の 1 か所の肉厚の許容差 だけを適用し, 指定された肉厚に対する平均肉厚の許容差 は適用しない。 b) 指定肉厚の ±15 %の値が ±0.12 未満となる場合は, ±0.12 を適用する。 c) 指定肉厚の ±10 %の値が ±0.08 未満となる場合は, ±0.08 を適用する。
Points to note ● 表16
a)
で, 旧規格で平均肉厚の許容差を適用していたものが変更されました。
● 肉厚が指定されない場合, 肉厚許容差の表は適用しなくても良いと誤解されるおそれがあるため,
肉厚の指定がない場合にも適用する。 と本文に追加されました。
34
JIS
H 4100
アルミニウム及びアルミニウム合金の押出形材 規格改正内容の一覧表
改正箇所
2015 改正
改正内容
改正理由
変更 追加 削除
JIS規格票 掲載頁
○
この規格は,JIS H4000, JIS H4040 及び JIS H4080 に 規定する断面形状と異なるもの全てに適用する。 を追加
JIS H4040 及び JIS H4080 と JIS H4100 の区分を明確化✽1
01
○
ISO 6362-7 を追加
ISO整合化に伴う改正
01
○
表1 で, 次のように変更 種類, 等級及び記号 ▶ 合金番号, 製品区分, 等級及び記号 に変更 合金番号 6N01, 7N01 ▶ 6005C, 7204 に変更
○
※次回改正まで旧合金併記, その後削除
○
合金番号 3102,3103, 3021, 6463 を追加
○
○
03 国際合金として登録済みの 名称に変更✽2
03
3102,3103 及び 6463 は ISO 整合化により追加(国内他社実績あり) 3021は名古屋の CA105 に合致✽3
03
ISO整合化に伴う改正 (適用除外なしとし,耐力規定のもの 全て適用)
合金番号 3102,3103, 3021, 6463 を追加
○
2017A 6005
参照
09
✽3
参照
08 07
12
国内の実態に合わせ改正
12
7000 系合金は高強度の 合金グループ 2 に集約
12
国内の実態に合わせ改正
12
適用欄を記号(A∼D) ▶ 数字(1∼ 9 欄) に変更 ▶ 旧JIS 規格(1999年版) と同様 ▶ 41, 4 3 ページへ
規格表の理解度及び利便性 とを考慮し改正
13
外接円の直径を最大 600 ▶ 800 とし,600 を超え 800 以下 の許容差を追加 ▶ 41, 4 3 ページへ
ISO整合化に伴う改正
13
▶ 40 ページへ
寸法許容差を, +及び−に均等にしない場合は,全許容範囲と同一 の範囲で (+) 側と (−) 側で不均等に許容差を決めてもよい。また, この許容差は,全許容範囲と同一の範囲で (+) 側だけ又は (−) 側 だけとしてもよい。と本文に規定 ▶ 旧JIS 規格は,注 (15) 欄で 寸法許容差を, +及び−に均等に しない場合は,許容範囲の中心に当たる寸法に対応する欄の値 を標準値として,許容差を決める。と規定
○ ○
○
質別 T64, T66 O / H111 T6 T6 T6510 / T6511, T73510 / T73511
○
6082-T4 伸び (A50mm)≧14 ▶ ≧12 に改正
○
6082-T5 引張 ≧290 ▶ ≧270, 耐力 ≧250 ▶ ≧230, 伸び ≧8 ▶ ≧6 に改正
09
6082-T6 肉厚区分 15 以下 ▶ 「5 以下」と「5 を超え 25 以下」 の 2 区分に改正
09
○
35
合金番号 6060 6082 7003 7005 7075
○
○
ISO整合化に伴う改正
Al-Mg 系については, Mg 含有量(2.8%)を境に区分 ▶ 40 ページへ
○
5083-H112 耐力 ≧140 ▶ ≧110 に改正
○
許容差を片側だけに指定する場合,全許容範囲と同一範囲で (+) 側だけ又は (−) 側だけとしてもよい。 に変更 ▶ 旧JIS では「表の数値の 2 倍とする」と規定
合金番号 7003 を合金グループ 1 ▶ 合金グループ 2 に変更
07
○
○
12
合金番号 3102, 3103, 3021, 6463 を追加
○
✽2
旧規格の既存合金番号に, 質別を追加 質別 T6510 / T6511 O / H111, T4 / T4510 / T4511 T6 / T6510 / T6511 T4510 / T4511 T4
国内の商取引の実態に合わた
表 9 及び表10 断面寸法の許容差で, 次のように変更
※次回改正まで旧合金併記, その後削除
合金番号 2014 2014A
表 xx に規定する寸法以外の xx は,受渡当事者間の協定による。 を本文に追加
表 7 及び表 8 で, 次のように変更
○
表 3 で, 次のように変更
○
11
08 09
断面寸法許容差の適用例を図 1 ∼ 図 6 に拡大し, 併せて適用方法 の変更 ▶ 断面寸法許容差の 「開口部を含む中実形材の適用例」 の図を 旧JIS(1999年版) から一部採用 ▶ 45 ページへ
○
国内の実態に合わせ改正
旧JISでは, 「普通級」及び「特殊級」 の区分がなく, また,4 欄(指定箇所 と足の根元との距離:5 を超え15 以下) と同じ表のため削除
13
規格表の理解度及び利便性と を考慮し, JIS H 4100:1999 同等の適用方法に改正
17
外接円の直径を最大 600 ▶ 800 に改正
ISO整合化に伴う改正
19
長さの許容差は,特に指定のない場合は,普通級とする。 を 本文に追加
国内の実態に合わせ改正
19
表12 角度の許容差で, 角度の許容差は,特に指定のない場合は, 普通級とする。 を本文に追加
国内の実態に合わせ改正
19
6.2 長さの許容差 表11 長さの許容差で, 次のように変更
○ ○
注 (f) 押出後の冷却が制御され, 室温で固溶状態が保たれた材料に 適用してもよい。 の適用対象として, 2017, 2017A, 6005C(6N01), 6063, 6463, 7003, 7204(7N01), 7005, 7020 を追加
国内製造の実態に合わせた
ダイクエンチ (プレス熱処理)適用範囲(合金・質別) の拡大
ISO整合化に伴う改正
表 4 で, 合金番号 6063 に質別 T4, T64, T66 を追加
ISO整合化に伴う改正
▶ 40 ページへ
中空形材で空間部(中空部及び開口部) を含む箇所には 4 欄を適用 する。ただし, …適用する。に変更し, 6.1 e) で記載 ▶ 旧JIS 規格の 表11 中空部の空間部分の寸法の許容差 D で 規定していたもの削除。
JIS H 4100 規 格 改 正 内 容の一覧 表
ただし,合金番号1070, 1060, 1050, 1100, 1200, 3003, 5052, 5N02, 5056, 6101 及び 6063 の耐力は,注文者の 要求のあるものにだけ適用する。 との規定を削除
合金番号 6N01, 7N01 ▶ 6005C, 7204 に変更
○
他の品質特性と同様に独立 させ分かり易く変更
6.1 断面寸法の許容差
5.3 機械的性質 ○
機械的性質の箇条から分割 ▶ 旧JIS 5.3 b) 曲げ特性
掲載頁
各箇条共通内容
4 合金番号・形状・等級及び記号 ○
JIS規格票
6 寸法許容差
1 適用範囲 ○
改正理由
5.4 曲げ特性 ○
改正箇所
改正内容
変更 追加 削除
国内製造実績に合わせた
10
10 11
6.3 角度の許容差 ○
✽ 1 円形以外の押出棒で,図面に隅角半径の指定がないものは JIS H4040 を適用し, 円形断面の継目無管だけを JIS H4080 を適用とし, それ以外の 断面形状(だ円形,正方形,長方形,正三角形及び正多角形の管及び棒) の用途は JIS H4100 を適用するとした。 (国内の製造実態に合わせた)
36
JIS H 4100 規格改正内容の一覧表 改正箇所
改正内容
改正理由
変更 追加 削除
○
質別 O 及び TX510 の材料に適用する場合は, 受渡当事者間 の協定による。受渡当事者間の協定によって, この許容差は, 全 許容範囲と同一の範囲で, (+) 側だけ又は (−) 側だけとしても よい。 に変更し, 本文に記載
ISO整合化に伴う改正
JIS規格票
掲載頁
改正箇所
19
6.4 曲がり 表13 曲がりで, 次のように変更
○
○
曲がりは, 曲がりが最も大きい方向を上下にして定盤などの基準 平面上に置いて, その形材自体の質量によって曲がりを最小にした 場合の値 に変更し, 本文に記載
○
○
曲がりは, 質別 O の材料及び開口部を含む面には適用しない。 ただし,特に指定のない場合は,普通級とし, 質別 O 及び TX510 の材料に適用する場合は, 受渡当事者間の協定による。 に変更し, 本文に記載
○
また,任意の箇所の長さの曲がり測定は,注文者からの要求がある 場合だけに適用する。 を本文に追加
改正内容
改正理由
○
外郭形状の測定は,最大許容円 d を描き入れた図面の実寸大の 投影図上に形材の断面を当てる方法, 又は拡大投影機などを用い る方法でもよい。 を本文に追加
国内の実態に合わせ改正
22
○
外郭形状は, 質別 O 及び TX510 の材料に適用する場合は, 受渡当事者間の協定による。 を本文に追加
ISO整合化に伴う改正
22
変更 追加 削除
ISO整合化に伴う改正 国内の実態に合わせ改正 全長に対する曲がり測定の要求が 一般的で,国内の実態に合わせた
題名を 隅角の半径許容差 から 隅角の半径の指定部に対する 許容差及び隅角の半径 に変更 表17 で 隅角の半径の指定部に対する許容差を 表18 で 隅角の半径に対する最大値を規定 ▶ 40 ページへ
ISO整合化に伴う改正
23
20
○
隅角の半径の指定部に対する許容差及び隅角の半径は,注文者 からの要求がある場合だけに適用する。 を本文に追加
国内の実態に合わせ改正
23
20
○
隅角の半径の指定部に対する許容差及び隅角の半径で, 質別 O 及び TX510 の材料に適用する場合は,受渡当事者間の協定に よる。 を本文に追加
ISO整合化に伴う改正
23
○
隅角の半径の指定部に対する許容差は, 受渡当事者間の協定に よって 全許容範囲と同一の範囲で, (+) 側だけ又は (−) 側だけ としてもよい。 を本文に追加
国内の実態に合わせ改正
23
JIS Z 2201 (金属材料引張試験片) を削除
JIS Z 2241(金属材料引張試験方法)に統合
表19 試験片の採取位置で 40 mm を超えるものの採取位置について 形材の表面とその中央 部 を 形材の表面とその中心との中央部 及び 主部又は最大厚 部の縁とその中心との中央部 に変更
規定内容をわかりやすくした
表 20 試験片の種類で 押出したままの断面の試験片 を用いる場合の原断面積の算出を 試験片の質量から算出してよいことを追加規定 原断面積の計算式を, 注b) で追加 ▶ 45 ページへ
(JIS Z2241で原断面積の算出 を試験片の質量により求めてよい 規定に合わせた)
○
○
平らさは, 質別 O の材料及び開口部を含む面には適用しない。 ただし, 特に指定のない場合は,普通級とし, 質別 O 及び TX510 の材料に適用する場合は, 受渡当事者間の協定による。 に変更し, 本文に記載
○
平らさは, 定盤などの基準平面上に置いて, その形材自体の質量 によって変形が最小になった状態で測定した値 を本文に追加
平らさの測定方法を実態に合わせた
20
○
また,任意の箇所の長さの曲がり測定は,注文者からの要求がある 場合だけに適用する。 を本文に追加
全幅に対する平らさ測定の要求が 一般的で,国内の実態に合わせた
20
ISO整合化に伴う改正 国内の実態に合わせ改正
20
7.2 引張試験 ○ ○
6.6 ねじれ
○
表15 ねじれで, 次のように変更 外接円の直径を最大 600 ▶ 800 に改正
ISO整合化に伴う改正
22
○
ねじれは,定盤などの基準平面上に置いて, その形材自体の 質量によってねじれが最小になった状態で測定した値とする。 を本文に追加
ISO整合化に伴う改正と 国内の実態に合わせ改正
21
○
質別 O 及び TX510 の材料に適用する場合は, 受渡当事者間の 協定による。 を本文に追加
ISO整合化に伴う改正
21
○
また,任意の箇所の長さのねじれの測定は,注文者からの要求が ある場合だけに適用する。 を本文に追加
全長に対するねじれ測定の要求が 一般的で,国内の実態に合わせた
21
○
表15 の外接円の直径に示す範囲外の寸法のねじれは, 受渡当事者間の協定による。 を本文に追加
国内の実態に合わせ改正
21
題名を 断面円弧部の許容差 から 外郭形状 に変更 断面円弧部の許容差を削除し,外郭形状だけを規定 ▶ 40 ページへ
国内では適用することがないため 実態に合わせ改正
22
表16 外郭形状で, 次のように変更
○ ○
37
外接円の直径を最大 600 ▶ 800 とし, 600 を超え 800 以下 の許容差を追加
▶ 40 ページへ
表の見出しの 外郭形状の許容差(許容円の直径 t)を 外郭形状の許容円直径(d) に変更 ▶ 40 ページへ
ISO整合化に伴う改正
23 23
国内の実態に合わせ改正
25
7.4 曲げ試験 ○
JIS Z2204(金属材料曲げ試験片) を削除
JIS Z 2248(金属材料曲げ試験方法)に統合 旧JIS で導体材を追加規定した が試験条件の記載もれ
25
▶ 45 ページへ 表 21 曲げ試験の内側半径を追加 ▶ 旧JIS では機械的性質の箇条の表 4 で規定していた
この箇条で規定するのが妥当と してそのまま移動
25
○
導電率試験は,JIS H0505 又は渦電流式導電率計で測定 を, 過電流式導電率計で測定する場合は,JIS H0505 に規定された 条件 を本文に追加
過電流式導電率計に対しては 複数あることから, 「JIS H0505 に規定の条件」 を付記することで 整合性を持たせた
25
○
a) 規格番号及び種類・等級・質別(種類・等級・質別は, 記号でも よい。) ▶ a) 規格番号及び製品番号(記号及び質別) に変更
実態に合わせて変更
26
表 5 及び表 6 の注で参考として 記載した 箇条 7.6 の注記で記載した
26
○ ○
表 21 によって 90 度曲げを行う を本文に追加
7.5 導電率試験
6.7 外郭形状 ○
24
JIS H 4100 規 格 改 正 内 容の一覧 表
○
20
表14 平らさで, 次のように変更
○
掲載頁
6.8 隅角の半径の指定部に対する許容差及び隅角の半径 自重によって の表現が分かり難い ため, 表現を見直した
6.5 平らさ
○
JIS規格票
9 表示
参考文献 ○
IEC 60028 を追加 ASTM G47 を追加
38
JIS
H 4100
アルミニウム及びアルミニウム合金の押出形材 規格改正内容の概要
2015 改正
機械的性質の変更点
ダイクエンチ (プレス焼入れ)可能な材質・質別一覧表 押出形材
Point to note ● ダイクエンチ (プレス熱処理)
適用範囲 (合金・質別)が拡大 されました。
寸法許容差の変更点
新JIS
2017-T4, 2017A-T4 / T4510 / T4511, 6101-T6 / T7, 6005A-T4 / T6 6005C(6N01)-T6, 6060-T4 / T6 / T64 / T66, 6061-T4 / T6 6063-T4 / T6 / T64 / T66, 6463-T4 / T6, 6082-T4 / T6 7003-T6, 7204(7N01)-T4 / T6, 7005-T6, 7020-T6
表 7−合金グループ 1
改 正 前
合金系
表 7 合金グループ 1
全般
旧JIS
6101-T6, 6N01(6005C)-T6, 6005A-T6, 6060-T4 / T6 6061-T4 / T6, 6082-T4 / T6
合金系
合金番号
純アルミニウム
1070, 1060, 1050, 1100, 1200
Al-Mn 系合金
3003, 3203
Al-Mg 系合金(Mg 量 2.8 % 以下のもの)
5052
Al-Mg-Si 系合金
6101, 6N01, 6005A, 6060, 6061, 6063, 6082
Al-Zn-Mg(Mg 量 1.0 % 以下のもの)
7003
1070, 1060, 1050, 1100, 1200
Al-Mn 系合金
3102, 3003, 3103, 3203, 3021,
Al-Mg 系合金
a)
5052
Al-Mg-Si 系合金
表 8−合金グループ 2 a)
5454, 5083, 5086 7003, 7204 (7N01), 7005, 7020, 7050, 7075
Al-Cu-Mg 系合金
2014, 2014A, 2017, 2017A, 2024
注 Mg 量が 2.8%を超える合金とする。
a)
表 16−外郭形状 外接円の直径 30 以下
0.30 以下
30 を超え 60 以下
0.50 以下
60 を超え 90 以下
0.70 以下
90 を超え 120 以下
1.0 以下
120 を超え 150 以下
1.2 以下
150 を超え 200 以下
1.5 以下
200 を超え 250 以下
2.0 以下
改 正 前
外接円の直径 ( ) 14
単位 mm
外郭形状の許容差 ( ) (許容円の直径 t) 26
30 以下
0.30
30 を超え 60 以下
0.50
60 を超え 90 以下
0.70
250 を超え 300 以下
2.5 以下
90 を超え 120 以下
1.0
300 を超え 400 以下
3.0 以下
120 を超え 150 以下
1.2
150 を超え 200 以下
400 を超え 500 以下
3.5 以下
1.5
200 を超え 250 以下
2.0
500 を超え 600 以下
4.0 以下
250 を超え 300 以下
2.5
600 を超え 800 以下
6.0 以下
300 を超え 400 以下
3.0
400 を超え 500 以下
3.5
500 を超え 600 以下
4.0
注 (26) 外郭形状の許容差の確認は, 許容差 t を描き入れた図面 の実寸大の投影図上に形材の断面を当てる方法でもよい。
39
● 題名が
● 表の見出しの
● 外接円の直径に
5 以下
600 を超え 800 以下 が
追加されました。
Point to note
表 17−隅角の半径の許容差 指定半径 mm
外郭形状の許容差(許容円の
直径 t ) が 外郭形状の許容円直径(d) に変更されました。
a)
a)
外郭形状の許容差 から 外郭形状
に変更されました。
● 表17 で「隅角の半径の指定部に対する
許容差」 を表18 で「隅角の半径に対する
隅角の半径の指定部 A に対する許容差
最大値」 が規定されました。
±0.5 mm ±10%
表 18−隅角の半径 肉厚
改 正 前 6.8 隅角の半径許容差 隅角は特に指示がない場合は, 鋭い隅角の半径は, 最大 0.8 mm まで許容できる。 半径の指定がある場合は, 実際の半径と規定値との差は, 10 % を超えてはならないが, 全体の許容差は 1 mm 未満 とする。
Points to note
注 注 9 の注 による。
5 を超え
隅角の半径 規格
単位 mm
外郭形状の許容円直径 (d)
A A
JIS H 4100 規 格 改 正 内 容の概 要
2014, 2014A, 2017, 2017A, 2024
Al-Mg-Si 系合金
表 18 外郭形状の許容差
系については, Mg 含有量
合金番号
Al-Mn 系合金 Al-Mg 系合金
Al-Zn-Mg 系合金(Mg 量 1.0 % を超えるもの) 7N01, 7005, 7020, 7050, 7075
7003 は, 合金グループ 1
(2.8%)を境に区分されました。
5454, 5083, 5086
合金番号
● 合金番号 ● Al-Mg
a)
Al-Mg 系合金(Mg 量 2.8 % を超えるもの)
合金系
3102, 3103, 3021,
から グループ 2 に変更されました。
6101, 6005A, 6005C (6N01), 6060, 6061, 6063, 6463, 6082
合金系
● 合金番号
6463 が追加されました。
注 Mg 量が 2.8%以下の合金とする。
表 8 合金グループ 2(合金グループ 1 以外のすべてのアルミニウム合金)
外郭形状 規格
Points to note
合金番号
純アルミニウム
A 隅角の半径の指定部
隅角の半径 5 以下
5 を超え
単位 mm
合金グループ 1a) 0.6 以下
合金グループ 2b) 0.8 以下
1.0 以下
1.5 以下
a)
注 合金番号 6061 及び 6082 は, 合金グループ 2 の値を適用する。
b)
合金グループ 2 の合金番号を適用する場合は, 受渡当事者間の協定による。
40
JIS H 4100 寸法許容差の変更点 改 正 前 a
表 9 断面寸法の許容差 (普通級)
250 以下
250 を超え 600 以下
指定箇所の寸法
5 を超え 15 以下 1 2 ±0.43 ±0.33 ±0.53 ±0.39 ±0.60 ±0.47 ±0.69 ±0.53 ±0.75 ±0.60 ±0.90 ±0.69 ±1.0 ±0.79 ±1.5 ±1.1 ±2.0 ±1.5 ±2.5 ±1.8 ±3.0 ±2.1 ±0.90 ±0.64 ±0.92 ±0.67 ±0.99 ±0.71 ±1.1 ±0.78 ±1.1 ±0.81 ±1.2 ±0.85 ±1.6 ±1.2 ±2.2 ±1.6 ±2.7 ±1.9 ±3.2 ±2.3 ±3.8 ±2.6 ±4.3 ±3.0 ±4.8 ±3.3 ±5.4 ±3.7 ±5.9 ±4.1 ±6.4 ±4.4 ±7.0 ±4.8 ±7.5 ±5.1
15 を超え 30 以下 1 2 ±0.38 ±0.48 ±0.45 ±0.58 ±0.51 ±0.64 ±0.58 ±0.73 ±0.64 ±0.80 ±0.73 ±0.93 ±0.83 ±1.1 ±1.2 ±1.6 ±1.6 ±2.1 ±2.0 ±2.7 ±2.4 ±3.2 ±0.69 ±0.93 ±0.76 ±1.0 ±0.82 ±1.1 ±0.93 ±1.2 ±1.0 ±1.3 ±1.2 ±1.5 ±1.5 ±1.9 ±1.8 ±2.4 ±2.9 ±2.2 ±3.5 ±2.5 ±4.0 ±2.9 ±4.5 ±3.2 ±5.0 ±3.6 ±5.5 ±3.9 ±6.0 ±4.3 ±6.5 ±4.6 ±7.1 ±4.9 ±7.6 ±5.3
空間部 (空間が 25 %を超える箇所, すなわち, 75 %未満が金属で占められている箇所)C i 又は C e 指定箇所と足の根元との距離 a 30 を超え 60 以下 60 を超え 100 以下 100 を超え 150 以下 150 を超え 200 以下 1 2 1 2 1 2 1 2 − − − − − − − − ±0.64 ±0.51 − − − − − − ±0.73 ±0.61 ±0.70 ±0.58 − − − − ±0.83 ±0.67 ±0.80 ±0.64 − − − − ±1.0 ±0.89 ±0.91 ±0.77 ±0.86 ±0.70 − − ±1.2 ±1.0 ±1.1 ±0.91 ±1.0 ±0.83 − − ±1.4 ±1.2 ±1.3 ±1.1 ±1.2 ±0.99 ±1.4 ±1.7 ±2.4 ±2.0 ±2.1 ±1.7 ±1.9 ±1.5 ±2.3 ±2.7 ±3.3 ±2.8 ±2.9 ±2.4 ±2.6 ±2.0 ±3.2 ±3.7 ±4.2 ±3.6 ±3.7 ±3.0 ±3.3 ±2.6 ±4.1 ±4.7 ±5.4 ±4.3 ±4.5 ±3.7 ±4.0 ±3.2 ±4.9 ±5.7 − − − − − − − − ±1.1 ±0.89 − − − − − − ±1.7 ±1.5 ±1.2 ±0.95 − − − − ±2.0 ±1.7 ±1.6 ±1.3 − − − − ±2.9 ±2.7 ±2.3 ±2.0 ±1.8 ±1.6 − − ±3.0 ±2.6 ±2.3 ±2.2 ±1.9 ±3.2 − − ±3.3 ±3.0 ±2.6 ±2.6 ±2.2 ±4.6 ±4.9 ±3.6 ±3.6 ±3.4 ±2.9 ±3.1 ±2.5 ±4.9 ±5.4 ±4.1 ±3.8 ±3.9 ±3.2 ±3.6 ±2.9 ±5.2 ±5.8 ±4.5 ±4.1 ±4.3 ±3.5 ±4.0 ±3.2 ±5.4 ±6.2 ±4.9 ±4.4 ±4.7 ±3.8 ±4.5 ±3.5 ±5.7 ±6.6 ±5.4 ±4.7 ±5.2 ±4.1 ±5.0 ±3.8 ±6.0 ±7.0 ±5.8 ±5.0 ±5.6 ±4.4 ±5.5 ±4.1 ±6.2 ±7.4 ±6.3 ±5.3 ±6.0 ±4.7 ±5.9 ±4.5 ±6.5 ±7.8 ±6.7 ±5.6 ±6.5 ±5.0 ±6.4 ±4.8 ±6.8 ±8.2 ±7.2 ±5.9 ±6.9 ±5.3 ±6.9 ±5.1 ±7.1 ±8.6 ±7.6 ±6.2 ±7.4 ±5.6 ±7.4 ±5.4 ±7.3 ±9.0 ±8.1 ±6.5 ±7.8 ±5.8 ±7.8 ±5.7 ±7.6 ±9.4 ±8.5
Ce
D2
A2
B3
A1
a
Points to note ● 適用欄が記号 (A∼D)から数字(1
に変更されました。
● 外接円の直径に
600mm を超え 800mm
以下 の許容差が追加されました。
l 4∼ 9 欄
4欄
2欄 4欄
表 9−断面寸法の許容差(普通級) 指定箇所の寸法
1欄 250 以下
250 を超え 800 以下
41
3,20 を超え 6,30 を超え 12,50 を超え 20,00 を超え 25,00 を超え 40,00 を超え 50,00 を超え 100,00 を超え 150,00 を超え 200,00 を超え 3,20 を超え 6,30 を超え 12,50 を超え 20,00 を超え 25,00 を超え 40,00 を超え 50,00 を超え 100,00 を超え 150,00 を超え 200,00 を超え 250,00 を超え 300,00 を超え 350,00 を超え 400,00 を超え 450,00 を超え 500,00 を超え 550,00 を超え 600,00 を超え
3,20 以下 6,30 以下 12,50 以下 20,00 以下 25,00 以下 40,00 以下 50,00 以下 100,00 以下 150,00 以下 200,00 以下 250,00 以下 3,20 以下 6,30 以下 12,50 以下 20,00 以下 25,00 以下 40,00 以下 50,00 以下 100,00 以下 150,00 以下 200,00 以下 250,00 以下 300,00 以下 350,00 以下 400,00 以下 450,00 以下 500,00 以下 550,00 以下 600,00 以下 800,00 以下
金属部 (75 %以上が金属で占められている箇所) 中空形材, 半中空形材で 70 mm2 3 欄以外の全ての箇所 以上の空間を含む箇所の肉厚 2欄 3欄 1 ±0.23 ±0.27 ±0.30 ±0.35 ±0.38 ±0.45 ±0.54 ±0.92 ±1.3 ±1.7 ±2.1 ±0.54 ±0.57 ±0.62 ±0.65 ±0.69 ±0.72 ±0.92 ±1.3 ±1.7 ±2.1 ±2.4 ±2.8 ±3.2 ±3.6 ±4.0 ±4.4 ±4.7 ±5.1 ±5.4
2 ±0.35 ±0.42 ±0.45 ±0.54 ±0.57 ±0.69 ±0.80 ±1.4 ±2.0 ±2.5 ±3.1 ±0.80 ±0.84 ±0.92 ±0.96 ±1.0 ±1.1 ±1.4 ±2.0 ±2.5 ±3.1 ±3.7 ±4.2 ±4.8 ±5.4 ±5.9 ±6.5 ±7.1 ±7.7 ±8.0
1
2
平均肉厚の d) ±15 %
平均肉厚の e) ±20 %
平均肉厚の e) ±20 %
平均肉厚の f) ±20 %
断面寸法の許容差
5 を超え 15 以下 4 欄 1 ±0.33 ±0.39 ±0.47 ±0.53 ±0.60 ±0.69 ±0.79 ±1.1 ±1.5 ±1.8 ±2.1 ±0.64 ±0.67 ±0.71 ±0.78 ±0.81 ±0.85 ±1.2 ±1.6 ±1.9 ±2.3 ±2.6 ±3.0 ±3.3 ±3.7 ±4.1 ±4.4 ±4.8 ±5.1 ±5.4
2 ±0.43 ±0.53 ±0.60 ±0.69 ±0.75 ±0.90 ±1.0 ±1.5 ±2.0 ±2.5 ±3.0 ±0.90 ±0.92 ±0.99 ±1.1 ±1.1 ±1.2 ±1.6 ±2.2 ±2.7 ±3.2 ±3.8 ±4.3 ±4.8 ±5.4 ±5.9 ±6.4 ±7.0 ±7.5 ±7.9
2欄
3欄
l
外接円の a) 直径
∼ 9 欄)
単位 mm b)
空間部 (空間が 25 %を超える箇所, すなわち, 75 %未満が金属で占められている箇所) 指定箇所と足の根元との距離 l c) 15 を超え 30 以下 30 を超え 60 以下 60 を超え 100 以下 100 を超え 150 以下 5欄 6欄 7欄 8欄 合金グループ 1 2 1 2 1 2 1 2 − ±0.38 − ±0.48 − − − − − ±0.45 − ±0.58 ±0.51 ±0.64 − − − ±0.51 − ±0.64 ±0.58 ±0.70 ±0.61 ±0.73 − ±0.58 − ±0.73 ±0.64 ±0.80 ±0.67 ±0.83 ±0.89 ±0.64 ±1.0 ±0.80 ±0.70 ±0.86 ±0.77 ±0.91 ±1.0 ±0.73 ±1.2 ±0.93 ±0.83 ±1.0 ±0.91 ±1.1 ±1.2 ±0.83 ±1.4 ±1.1 ±0.99 ±1.2 ±1.1 ±1.3 ±2.0 ±1.2 ±2.4 ±1.6 ±1.5 ±1.9 ±1.7 ±2.1 ±2.8 ±1.6 ±3.3 ±2.1 ±2.0 ±2.6 ±2.4 ±2.9 ±3.6 ±2.0 ±4.2 ±2.7 ±2.6 ±3.3 ±3.0 ±3.7 ±4.3 ±2.4 ±5.4 ±3.2 ±3.2 ±4.0 ±3.7 ±4.5 − ±0.69 − ±0.93 − − − − − ±0.76 − ±1.0 ±0.89 ±1.1 − − − ±0.82 − ±1.1 ±0.95 ±1.2 ±1.5 ±1.7 − ±0.93 − ±1.2 ±1.3 ±1.6 ±1.7 ±2.0 ±2.3 ±2.7 ±1.0 ±2.9 ±1.3 ±1.6 ±1.8 ±2.0 ±2.6 ±3.0 ±1.2 ±3.2 ±1.5 ±1.9 ±2.2 ±2.3 ±3.0 ±3.3 ±1.5 ±3.6 ±1.9 ±2.2 ±2.6 ±2.6 ±3.4 ±3.6 ±1.8 ±4.1 ±2.4 ±2.5 ±3.1 ±2.9 ±3.9 ±3.8 ±2.2 ±4.5 ±2.9 ±2.9 ±3.6 ±3.2 ±4.3 ±4.1 ±2.5 ±4.9 ±3.5 ±3.2 ±4.0 ±3.5 ±4.7 ±4.4 ±2.9 ±5.4 ±4.0 ±3.5 ±4.5 ±3.8 ±5.2 ±4.7 ±3.2 ±5.8 ±4.5 ±3.8 ±5.0 ±4.1 ±5.6 ±5.0 ±3.6 ±6.3 ±5.0 ±4.1 ±5.5 ±4.4 ±6.0 ±5.3 ±3.9 ±6.7 ±5.5 ±4.5 ±5.9 ±4.7 ±6.5 ±5.6 ±4.3 ±7.2 ±6.0 ±4.8 ±6.4 ±5.0 ±6.9 ±5.9 ±4.6 ±7.6 ±6.5 ±5.1 ±6.9 ±5.3 ±7.4 ±6.2 ±4.9 ±8.1 ±7.1 ±5.4 ±7.4 ±5.6 ±7.8 ±6.5 ±5.3 ±8.5 ±7.6 ±5.7 ±7.8 ±5.8 ±8.1 ±6.8 ±5.7 ±8.9 ±8.0 ±6.1 ±8.1 ±6.0
150 を超え 200 以下 9欄 1 − − − − − − ±1.4 ±2.3 ±3.2 ±4.1 ±4.9 − − − − − − ±4.6 ±4.9 ±5.2 ±5.4 ±5.7 ±6.0 ±6.2 ±6.5 ±6.8 ±7.1 ±7.3 ±7.6 ±7.9
2 − − − − − − ±1.7 ±2.7 ±3.7 ±4.7 ±5.7 − − − − − − ±4.9 ±5.4 ±5.8 ±6.2 ±6.6 ±7.0 ±7.4 ±7.8 ±8.2 ±8.6 ±9.0 ±9.4 ±9.7
JIS H 4100 規 格 改 正 内 容の概 要
合金グループ 3.20 以下 3.20 を超え 6.30 以下 6.30 を超え 12.50 以下 12.50 を超え 20.00 以下 20.00 を超え 25.00 以下 25.00 を超え 40.00 以下 40.00 を超え 50.00 以下 50.00 を超え 100.00 以下 100.00 を超え 150.00 以下 150.00 を超え 200.00 以下 200.00 を超え 250.00 以下 3.20 以下 3.20 を超え 6.30 以下 6.30 を超え 12.50 以下 12.50 を超え 20.00 以下 20.00 を超え 25.00 以下 25.00 を超え 40.00 以下 40.00 を超え 50.00 以下 50.00 を超え 100.00 以下 100.00 を超え 150.00 以下 150.00 を超え 200.00 以下 200.00 を超え 250.00 以下 250.00 を超え 300.00 以下 300.00 を超え 350.00 以下 350.00 を超え 400.00 以下 400.00 を超え 450.00 以下 450.00 を超え 500.00 以下 500.00 を超え 550.00 以下 550.00 を超え 600.00 以下
許容差
Ce
4 ∼9 欄
外接円の 直径
金属部 (75 %以上が金属で占められている箇所) 中空部の壁面の厚さ 右の欄以外の金属部 B A1, A2 1 2 1 2 ± 0.35 ±0.23 ± 0.42 ±0.27 ± 0.45 ±0.30 ± 0.54 ±0.35 ±15% ±20% ± 0.57 ±0.38 ただし, ただし, ± 0.69 ±0.45 最大値±2.3 最大値±3.4 ± 0.80 ±0.54 最小値±0.38 最小値±0.57 ± 1.4 ±0.92 ± 2.0 ±1.3 ± 2.5 ±1.7 ± 3.1 ±2.1 ± 0.80 ±0.54 ± 0.84 ±0.57 ± 0.92 ±0.62 ± 0.96 ±0.65 ± 1.0 ±0.69 ± 1.1 ±0.72 ± 1.4 ±0.92 ± 2.0 ±1.3 ±20% ±20% ± 2.5 ±1.7 ただし, ただし, ± 3.1 ±2.1 最大値±3.4 最大値±3.4 ± 3.7 ±2.4 最小値±0.57 最小値±0.95 ± 4.2 ±2.8 ± 4.8 ±3.2 ± 5.4 ±3.6 ± 5.9 ±4.0 ± 6.5 ±4.4 ± 7.1 ±4.7 ± 7.7 ±5.1
単位 mm
Ci
断面許容差 の規定
42
JIS H 4100 寸法許容差の変更点 改 正 前 a
表 10 断面寸法の許容差 (特殊級)
250 以下
250 を超え 600 以下
指定箇所の寸法
5 を超え 15 以下 1 2 ±0.33 ±0.25 ±0.41 ±0.30 ±0.46 ±0.36 ±0.52 ±0.41 ±0.58 ±0.46 ±0.68 ±0.54 ±0.78 ±0.60 ±1.15 ±0.86 ±1.55 ±1.10 ±1.95 ±1.35 ±2.30 ±1.65 ±0.64 ±0.46 ±0.66 ±0.48 ±0.72 ±0.50 ±0.76 ±0.56 ±0.78 ±0.58 ±0.84 ±0.60 ±1.15 ±0.86 ±1.55 ±1.10 ±1.95 ±1.35 ±2.30 ±1.65 ±2.70 ±1.90 ±3.05 ±2.15 ±3.45 ±2.40 ±3.85 ±2.65 ±4.20 ±2.90 ±4.60 ±3.15 ±5.00 ±3.40 ±5.35 ±3.65
15 を超え 30 以下 1 2 ±0.30 ±0.38 ±0.36 ±0.46 ±0.41 ±0.50 ±0.46 ±0.58 ±0.50 ±0.64 ±0.58 ±0.74 ±0.66 ±0.84 ±0.96 ±1.25 ±1.25 ±1.70 ±1.55 ±2.15 ±1.90 ±2.55 ±0.50 ±0.68 ±0.56 ±0.74 ±0.60 ±0.80 ±0.68 ±0.88 ±0.76 ±1.00 ±0.86 ±1.10 ±1.10 ±1.40 ±1.35 ±1.80 ±2.20 ±1.65 ±2.55 ±1.90 ±2.95 ±2.15 ±3.35 ±2.40 ±3.70 ±2.65 ±4.10 ±2.90 ±4.45 ±3.15 ±4.85 ±3.40 ±5.25 ±3.65 ±5.60 ±3.90
空間部 (空間が 25 %を超える箇所, すなわち, 75 %未満が金属で占められている箇所)C i 又は C e 指定箇所と足の根元との距離 a 30 を超え 60 以下 60 を超え 100 以下 100 を超え 150 以下 150 を超え 200 以下 1 2 1 2 1 2 1 2 ±0.41 ±0.46 ±0.50 ±0.56 ±0.66 ±0.78 ±1.20 ±1.65 ±2.10 ±2.50
±0.50 ±0.56 ±0.64 ±0.70 ±0.80 ±0.96 ±1.50 ±2.05 ±2.65 ±3.25
±0.50 ±0.56 ±0.64 ±0.76 ±0.92 ±1.45 ±2.00 ±2.50 ±3.05
±0.60 ±0.70 ±0.76 ±0.92 ±1.10 ±1.75 ±2.40 ±3.05 ±3.75
±0.72 ±0.76 ±1.00 ±1.25 ±1.50 ±1.80 ±2.05 ±2.30 ±2.55 ±2.80 ±3.05 ±3.30 ±3.55 ±3.80 ±4.05 ±4.30 ±4.55
±0.88 ±0.96 ±1.25 ±1.45 ±1.75 ±2.10 ±2.45 ±2.85 ±3.25 ±3.60 ±4.00 ±4.35 ±4.75 ±5.15 ±5.50 ±5.90 ±6.25
±1.25 ±1.50 ±1.80 ±2.05 ±2.30 ±2.55 ±2.80 ±3.05 ±3.30 ±3.55 ±3.80 ±4.05 ±4.30 ±4.55 ±4.85 ±5.10
±1.45 ±1.75 ±2.00 ±2.25 ±2.60 ±2.95 ±3.35 ±3.75 ±4.10 ±4.50 ±4.90 ±5.25 ±5.65 ±6.00 ±6.40 ±6.80
±0.76 ±0.88 ±1.05 ±1.70 ±2.40 ±3.05 ±3.70
±0.88 ±1.05 ±1.25 ±2.05 ±2.80 ±3.60 ±4.60
±1.25 ±2.05 ±2.80 ±3.55 ±4.30
±1.45 ±2.35 ±3.25 ±4.10 ±5.00
Ce
D2
A2
B3
A1
a
Points to note ● 適用欄が記号 (A∼D)から数字(1
に変更されました。
±2.30 ±2.55 ±2.80 ±3.05 ±3.30 ±3.55 ±3.80 ±4.05 ±4.30 ±4.55 ±4.85 ±5.10 ±5.35 ±5.60
±2.50 ±2.75 ±3.10 ±3.50 ±3.85 ±4.25 ±4.60 ±5.00 ±5.40 ±5.75 ±6.15 ±6.55 ±6.90 ±7.30
● 外接円の直径に ±4.30 ±4.55 ±4.85 ±5.10 ±5.35 ±5.60 ±5.85 ±6.10 ±6.35 ±6.60 ±6.85 ±7.10
±4.60 ±5.00 ±5.40 ±5.75 ±6.15 ±6.55 ±6.90 ±7.30 ±7.65 ±8.05 ±8.45 ±8.80
。 注 (21) 中空部の空間部分の許容差は, 表 11 よる(D 欄)
600mm を超え 800mm
以下 の許容差が追加されました。
l 4∼ 9 欄
4欄
指定箇所の寸法
2欄 l
1欄 250 以下
250 を超え 800 以下
43
3,20 を超え 6,30 を超え 12,50 を超え 20,00 を超え 25,00 を超え 40,00 を超え 50,00 を超え 100,00 を超え 150,00 を超え 200,00 を超え 3,20 を超え 6,30 を超え 12,50 を超え 20,00 を超え 25,00 を超え 40,00 を超え 50,00 を超え 100,00 を超え 150,00 を超え 200,00 を超え 250,00 を超え 300,00 を超え 350,00 を超え 400,00 を超え 450,00 を超え 500,00 を超え 550,00 を超え 600,00 を超え
3,20 以下 6,30 以下 12,50 以下 20,00 以下 25,00 以下 40,00 以下 50,00 以下 100,00 以下 150,00 以下 200,00 以下 250,00 以下 3,20 以下 6,30 以下 12,50 以下 20,00 以下 25,00 以下 40,00 以下 50,00 以下 100,00 以下 150,00 以下 200,00 以下 250,00 以下 300,00 以下 350,00 以下 400,00 以下 450,00 以下 500,00 以下 550,00 以下 600,00 以下 800,00 以下
金属部 (75 %以上が金属で占められている箇所) 中空形材, 半中空形材で 70 mm2 3 欄以外の全ての箇所 以上の空間を含む箇所の肉厚 2欄 3欄 1 ±0.15 ±0.18 ±0.20 ±0.23 ±0.25 ±0.30 ±0.36 ±0.60 ±0.86 ±1.10 ±1.35 ±0.36 ±0.38 ±0.41 ±0.43 ±0.46 ±0.48 ±0.60 ±0.86 ±1.10 ±1.35 ±1.65 ±1.90 ±2.15 ±2.40 ±2.65 ±2.90 ±3.15 ±3.40 ±3.65
2 ±0.23 ±0.28 ±0.30 ±0.36 ±0.38 ±0.46 ±0.54 ±0.90 ±1.30 ±1.70 ±2.05 ±0.54 ±0.56 ±0.60 ±0.64 ±0.68 ±0.72 ±0.92 ±1.30 ±1.70 ±2.05 ±2.45 ±2.80 ±3.20 ±3.60 ±3.95 ±4.35 ±4.70 ±5.10 ±5.40
1
2
平均肉厚の d) ±15 %
平均肉厚の e) ±20 %
平均肉厚の e) ±20 %
平均肉厚の f) ±20 %
断面寸法の許容差
5 を超え 15 以下 4 欄 1 ±0.25 ±0.30 ±0.36 ±0.41 ±0.46 ±0.54 ±0.60 ±0.86 ±1.10 ±1.35 ±1.65 ±0.46 ±0.48 ±0.50 ±0.56 ±0.58 ±0.60 ±0.86 ±1.10 ±1.35 ±1.65 ±1.90 ±2.15 ±2.40 ±2.65 ±2.90 ±3.15 ±3.40 ±3.65 ±3.90
2 ±0.33 ±0.41 ±0.46 ±0.52 ±0.58 ±0.68 ±0.78 ±1.15 ±1.55 ±1.95 ±2.30 ±0.64 ±0.66 ±0.72 ±0.76 ±0.78 ±0.84 ±1.15 ±1.55 ±1.95 ±2.30 ±2.70 ±3.05 ±3.45 ±3.85 ±4.20 ±4.60 ±5.00 ±5.35 ±5.70
2欄
3欄 4欄
表 10−断面寸法の許容差(特殊級) 外接円の a) 直径
∼ 9 欄)
単位 mm b)
空間部 (空間が 25 %を超える箇所, すなわち, 75 %未満が金属で占められている箇所) 指定箇所と足の根元との距離 l c) 15 を超え 30 以下 30 を超え 60 以下 60 を超え 100 以下 100 を超え 150 以下 5欄 6欄 7欄 8欄 合金グループ 1 2 1 2 1 2 1 2 ±0.30 − ±0.38 − − − − − ±0.36 − ±0.46 ±0.41 ±0.50 − − − ±0.41 − ±0.50 ±0.46 ±0.56 ±0.50 ±0.60 − ±0.46 − ±0.58 ±0.50 ±0.64 ±0.56 ±0.70 − ±0.50 ±0.88 ±0.64 ±0.56 ±0.70 ±0.64 ±0.76 ±0.76 ±0.58 ±1.05 ±0.74 ±0.66 ±0.80 ±0.76 ±0.92 ±0.88 ±0.66 ±1.25 ±0.84 ±0.78 ±0.96 ±0.92 ±1.10 ±1.05 ±0.96 ±2.05 ±1.25 ±1.20 ±1.50 ±1.45 ±1.75 ±1.70 ±1.25 ±2.80 ±1.70 ±1.65 ±2.05 ±2.00 ±2.40 ±2.40 ±1.55 ±3.60 ±2.15 ±2.10 ±2.65 ±2.50 ±3.05 ±3.05 ±1.90 ±4.60 ±2.55 ±2.50 ±3.25 ±3.05 ±3.75 ±3.70 ±0.50 − ±0.68 − − − − − ±0.56 − ±0.74 ±0.72 ±0.88 − − − ±0.60 − ±0.80 ±0.76 ±0.96 ±1.25 ±1.45 − ±0.68 − ±0.88 ±1.00 ±1.25 ±1.50 ±1.75 − ±0.76 ±2.50 ±1.00 ±1.25 ±1.45 ±1.80 ±2.00 ±2.30 ±0.86 ±2.75 ±1.10 ±1.50 ±1.75 ±2.05 ±2.25 ±2.55 ±1.10 ±3.10 ±1.40 ±1.80 ±2.10 ±2.30 ±2.60 ±2.80 ±1.35 ±3.50 ±1.80 ±2.05 ±2.45 ±2.55 ±2.95 ±3.05 ±3.30 ±1.65 ±3.85 ±2.20 ±2.30 ±2.85 ±2.80 ±3.35 ±3.55 ±1.90 ±4.25 ±2.55 ±2.55 ±3.25 ±3.05 ±3.75 ±3.80 ±2.15 ±4.60 ±2.95 ±2.80 ±3.60 ±3.30 ±4.10 ±4.05 ±2.40 ±5.00 ±3.35 ±3.05 ±4.00 ±3.55 ±4.50 ±4.30 ±2.65 ±5.40 ±3.70 ±3.30 ±4.35 ±3.80 ±4.90 ±4.55 ±2.90 ±5.75 ±4.10 ±3.55 ±4.75 ±4.05 ±5.25 ±4.85 ±3.15 ±6.15 ±4.45 ±3.80 ±5.15 ±4.30 ±5.65 ±5.10 ±3.40 ±6.55 ±4.85 ±4.05 ±5.50 ±4.55 ±6.00 ±5.35 ±3.65 ±6.90 ±5.25 ±4.30 ±5.90 ±4.85 ±6.40 ±5.60 ±3.90 ±7.30 ±5.60 ±4.55 ±6.25 ±5.10 ±6.80 ±5.95 ±4.15 ±7.75 ±5.95 ±4.85 ±6.65 ±5.40 ±7.25
150 を超え 200 以下 9欄 1 − − − − − − ±1.25 ±2.05 ±2.80 ±3.55 ±4.30 − − − − − − ±4.30 ±4.55 ±4.85 ±5.10 ±5.35 ±5.60 ±5.85 ±6.10 ±6.35 ±6.60 ±6.85 ±7.10 ±7.55
2 − − − − − − ±1.45 ±2.35 ±3.25 ±4.10 ±5.00 − − − − − − ±4.60 ±5.00 ±5.40 ±5.75 ±6.15 ±6.55 ±6.90 ±7.30 ±7.65 ±8.05 ±8.45 ±8.80 ±9.35
JIS H 4100 規 格 改 正 内 容の概 要
合金グループ 3.20 以下 3.20 を超え 6.30 以下 6.30 を超え 12.50 以下 12.50 を超え 20.00 以下 20.00 を超え 25.00 以下 25.00 を超え 40.00 以下 40.00 を超え 50.00 以下 50.00 を超え 100.00 以下 100.00 を超え 150.00 以下 150.00 を超え 200.00 以下 200.00 を超え 250.00 以下 3.20 以下 3.20 を超え 6.30 以下 6.30 を超え 12.50 以下 12.50 を超え 20.00 以下 20.00 を超え 25.00 以下 25.00 を超え 40.00 以下 40.00 を超え 50.00 以下 50.00 を超え 100.00 以下 100.00 を超え 150.00 以下 150.00 を超え 200.00 以下 200.00 を超え 250.00 以下 250.00 を超え 300.00 以下 300.00 を超え 350.00 以下 350.00 を超え 400.00 以下 400.00 を超え 450.00 以下 450.00 を超え 500.00 以下 500.00 を超え 550.00 以下 550.00 を超え 600.00 以下
許容差
Ce
4 ∼9 欄
外接円の 直径
金属部 (75 %以上が金属で占められている箇所) 中空部の壁面の厚さ 右の欄以外の金属部 B A1, A2 1 2 1 2 ± 0.23 ±0.15 ± 0.28 ±0.18 ± 0.30 ±0.20 ± 0.36 ±0.23 ±15% ±20% ± 0.38 ±0.25 ただし, ただし, ± 0.46 ±0.30 最大値±2.3 最大値±3.4 ± 0.54 ±0.36 最小値±0.38 最小値±0.57 ± 0.90 ±0.60 ± 1.30 ±0.86 ± 1.70 ±1.10 ± 2.05 ±1.35 ± 0.54 ±0.36 ± 0.56 ±0.38 ± 0.60 ±0.41 ± 0.64 ±0.43 ± 0.68 ±0.46 ± 0.72 ±0.48 ± 0.92 ±0.60 ± 1.30 ±0.86 ±20% ±20% ± 1.70 ±1.10 ただし, ただし, ± 2.05 ±1.35 最大値±3.4 最大値±3.4 ± 2.45 ±1.65 最小値±0.57 最小値±0.95 ± 2.80 ±1.90 ± 3.20 ±2.15 ± 3.60 ±2.40 ± 3.95 ±2.65 ± 4.35 ±2.90 ± 4.70 ±3.15 ± 5.10 ±3.40
単位 mm
Ci
断面許容差 の規定
44
JIS H 4100 寸法許容差の変更点 Points to note
改 正 前
図 6 に拡大し, 併せて適用方法も変更されました。
● 規格表の理解度及び利便性とを考慮し,
JIS H 4100:1999 同等の適用方法になりました。
≧3t
t
≧3t
t
図 1−中空形材の適用例
距離 a
h
Y
X
Z
Z
高さ d
X
基辺
X
Y
図 2 断面寸法(2)
寸法 Y
寸法 X
寸法 Z
図 2−中空部及び開口部を含む中空形材の適用例
d)
角度 α
寸法 X
Y
中空部
t
c)
寸法 X
開口部
t
図 1 断面寸法(1)
t
b)
X
a)
B4
A5
t
t
B2
A2
C1
D1
D1
w B3
A4
Ce
A3
B1
≧3t
A1
● 断面寸法許容差の適用例を図1∼
≧3t
断面許容差 の適応例
X
l
l
l
b)
図 3−開口部を含む中実形材の適用例 その 1) X
表 20−試験片の種類
Y
a)
b)
l
S0 = (1 000 × m) / ( p × L)
ここに, S0: 原断面積 (mm2)
c)
m: 試験片の質量 (g)
d)
L: 試験片の全長 (mm)
X
t1
注b) で追加されました。
t2
l
Point to note
X
l
m: 試験片の材料密度 (g/cm3)
● 原断面積の計算式が
e)
図 4−開口部を含む中実形材の適用例 その 2)
B
1060
H112
3 以上 16 以下
厚さの 1 倍
6101
T6
3 以上
厚さの 2 倍
T7
9 以下
9 を超え 16 以下
厚さの 2.5 倍
3 以上 13 以下
厚さの 1 倍
13 を超え 17 以下
厚さの 2 倍
Point to note ● 旧JIS の機械的性質の箇条の表 4 で規定していましたがこの箇条に移動されました。
45
図 5−開口部を含む中実形材の適用例 その 3)
内側半径
t1 ≧3t2
厚さ mm
t2
t1 ≧3t2
a)
t1 ≧3t2
t2
t2
質別
t1 ≧3t2
合金番号
b)
t2
曲げ試験
B
a)
表 21−曲げ試験の内側半径
X
l
Y
測定した試験片の長さ及び材料の密度から, 次の式を用いて求めてもよい。
X
押し出したままの断面で試験片を作製する場合, 原断面積 S0 は試験片の質量,
l
引張試験
y
b)
A
a)
注 この場合の伸びは, 参考値とする。
JIS H 4100 規 格 改 正 内 容の概 要
a)
Y
図 5 断面寸法(5)
l
図 4 断面寸法(4)
図 3 断面寸法(3)
A
A
幅w
b)
c)
d)
図 6−肉厚の偏った中実形材及び中空形材の適用例
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